経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 米国経済中期見通し
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■intrduction
米国経済の減速はソフトランディングへ
米国経済は91年３月以降10年に及ぶ史上最長の景気拡大が続いてきたが、2001年は後退局面を迎える見通しである。原油価格上昇による購買力減少、株価下落によるマインド低下と逆資産効果、FRB（連邦準備理事会）の金融引き締めなどにより、設備投資を中心に最終需要の伸びが鈍化するためである。当面の焦点は、今回の景気減速がリセッション（２四半期連続のマイナス成長）を招くのか、さらに収益・所得の低下→投資・消費の抑制、のデフレスパイラルが生じてリセッション局面が長期化するのか、にある。
当見通しではグロースリセッション、もしくはリセッションでも早期の景気回復をメインシナリオに置いている。
(2001年03月01日「経済調査レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
山田 剛史
山田 剛史のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2001/04/01 | 米国経済統計ウォッチ | 山田 剛史 | 経済調査レポート |
| 2001/03/01 | 米国経済中期見通し | 山田 剛史 | 経済調査レポート |
| 2001/02/25 | FRBの金融政策転換モデル | 山田 剛史 | 基礎研マンスリー |
| 2001/02/16 | 米国経済：真の生産性向上は99年から | 山田 剛史 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年07月09日
バランスシート調整の日中比較（後編）－不良債権処理で後手に回った日本と先手を打ってきた中国 -
2025年07月09日
貸出・マネタリー統計（25年6月）～銀行貸出の伸びが回復、マネタリーベースは前年割れが定着 -
2025年07月09日
景気ウォッチャー調査2025年6月～気温上昇で夏物商材の売れ行きが好調、現状判断DIは2ヵ月連続の上昇～ -
2025年07月09日
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の５％未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは？ -
2025年07月09日
低所得の妻に「所得補償」を続けるのか、「生活再建」を促すのか～通常国会で法改正された「年収の壁」と「遺族年金」から考える～
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【米国経済中期見通し】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済中期見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.