経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経営・ビジネス >
- 企業経営・産業政策 >
- 企業収益と企業の資金調達
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
＜今週の焦点＞
- 現在の景気回復局面（99/4月～）における企業収益の状況を前回（93/10月～97/3月）と比較すると、営業利益の寄与が大きいことに大きな違いがある。また、ゼロ金利政策にもかかわらずネット金融費用の寄与度は小さい。
- 景況感においては改善幅の小さい中小企業非製造業においても、大企業に比べレベルは低いが、回復を支えているのは営業利益が中心である。
2――景況感においては改善幅の小さい中小企業非製造業においても、大企業に比べレベルは低いが、回復を支えているのは営業利益が中心である。
(2000年07月14日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
日向 雄士
日向 雄士のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2002/04/25 | 法人企業統計季報を使った企業分析の留意点 | 日向 雄士 | 基礎研マンスリー |
| 2002/03/25 | 労働分配率の計測方法について －思ったほど上昇していない企業部門の労働分配率－ | 日向 雄士 | ニッセイ基礎研所報 |
| 2002/03/04 | 日本企業の収益性 | 日向 雄士 | エコノミストの眼 |
| 2001/08/25 | 付加価値分配の現状と企業を巡る問題 | 日向 雄士 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年06月23日
内国歳入法899条項（案）－TACOで終わらなければ、日本にも影響か？ -
2025年06月23日
インフレ時代にオフィス市場で普及が進むと期待されるCPI連動条項 -
2025年06月23日
マスク着用のコミュニケーションへの影響（１）－コロナ禍の研究を経て分かっていること/いないこと -
2025年06月20日
トランプ関税をオプションで考える－影響と対応のヒントを探る -
2025年06月20日
英国金融政策（6月ＭＰＣ公表）－金利据え置きで従来の利下げペースを維持
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【企業収益と企業の資金調達】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
企業収益と企業の資金調達のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.