経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 暮らし >
- 社会貢献・ボランティア >
- 付加価値分配の現状と企業を巡る問題
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
バブル崩壊以降、企業の収益率が大きく低下するなど日本型経営の問題が鮮明となり、人件費負担の高さや過剰設備をその原因に挙げる議論がみられる。
こうした点につき、生産活動で生み出された付加価値の分配という観点から、何か問題点として指摘できないか、過去との比較の中で検討した。
結果として、年金問題などの法定福利費の上昇や設備生産性の低下が、企業の収益率低下の大きな原因であることが確認できた。
(2001年08月25日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
日向 雄士
日向 雄士のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2002/04/25 | 法人企業統計季報を使った企業分析の留意点 | 日向 雄士 | 基礎研マンスリー |
| 2002/03/25 | 労働分配率の計測方法について －思ったほど上昇していない企業部門の労働分配率－ | 日向 雄士 | ニッセイ基礎研所報 |
| 2002/03/04 | 日本企業の収益性 | 日向 雄士 | エコノミストの眼 |
| 2001/08/25 | 付加価値分配の現状と企業を巡る問題 | 日向 雄士 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年04月22日
小学生から圧倒的人気【推しの子】－今日もまたエンタメの話でも。（第４話） -
2025年04月22日
審査の差の定量化－審査のブレはどれくらい? -
2025年04月22日
生命保険の基礎知識はなぜ定着しないのか -
2025年04月22日
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年２月）－物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足 -
2025年04月22日
プレコンセプションケア 性と健康の相談事業とは？－令和5年4月時点で全国574か所で展開、最も多い相談内容は「妊娠・避妊に関する相談」－
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【付加価値分配の現状と企業を巡る問題】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
付加価値分配の現状と企業を巡る問題のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.