斎藤 太郎

経済研究部 経済調査部長

斎藤 太郎（さいとう たろう）

研究・専門分野
日本経済、雇用

  • Xでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • LINEでシェアする

03-3512-1836

取材・講演依頼

自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 日本経済、雇用
自己紹介

経済予測は当たらないとよく言われますが、少しでも予測精度の向上を図ろうと日々努力しています。日本経済研究センターが実施している「ESPフォーキャスト調査」では過去10回、予測的中率の高い優秀フォーキャスターに選ばれました。労働市場の分析にも力を入れています。日本は本格的な人口減少、少子高齢化時代に突入しており、女性、高齢者を中心に限られた人的資源を最大限活用しなければ、経済の停滞はより一層深刻なものになることが懸念されます。労働市場の分析を通じて日本経済活性化に向けた提言を行いたいと考えています。
経歴 ・ 1992年：日本生命保険相互会社
・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職

・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2018年～　統計委員会専門委員

斎藤 太郎のレポート

レポートをもっと見る    タイル形式   一覧形式

斎藤 太郎のパブリシティ

著書

  • イラスト図解 知っているようで知らない 物価のしくみ
    イラスト図解 知っているようで知らない 物価のしくみ
    著者：
    斎藤太郎（監）／木下智博（監）
    出版社：
    池田書店
    発行年月：
    2024年10月
    定価：
    ¥1,870（税込）


    ※当研究所斎藤太郎が監修。


    意外と知らない「物価」をわかりやすく解説！
    物価は私たちの生活に密接に関わっており、誰もが無関係ではいられないものです。
    一方で、私たちは物価というテーマについてきちんと学ぶ機会がありません。
    本書では「そもそも物価とは何か」「物価が変動する要因」「物価が上がると生活はどうなるのか」など、意外と知らない物価の知識について、誰でもわかりやすいようにイラスト図解を用いて解説します。
    本書を読むことで、経済ニュースへの理解も深まります

著書をもっと見る

動画

2020・2021年度日本経済見通し


動画をもっと見る

講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2025年02月14日 賃金管理研究会（2025年２月） 「2025年度の日本経済展望 」 株式会社賃金管理研究所
2025年01月16日 第127回 経済時事講座 「2025年度日本経済見通し」 一般財団法人産業経理協会
2025年01月10日 宮城県支部積水部会 新春特別講演会 「2025年度の経済見通しについて」 積水ハウス株式会社 TKC事業部

講演・学会報告をもっと見る

TV出演

放送日 内容 番組名
2025年06月22日 給付？減税？いま必要な経済政策は NHK（総合） 「日曜討論」
2025年05月11日 “トランプ関税”で世界経済は 日本は NHK（総合） 「日曜討論」
2025年03月02日 【なぜ給料は伸びないのか】10年「ゼロべア」は組合の“過度な”雇用重視が影響か／日銀が推す「人手不足で賃金アップ」の“危うさ”／春闘の「歴史的な賃上げ」今後は「トーンダウン」か TBS NEWS DIG 「経済の話で困ったときにみるやつ」

TV出演をもっと見る

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年07月18日 日本経済新聞 朝刊 3面 車輸出額、対米26％減　単価139万円低下、台数は増
2025年07月11日 毎日新聞 朝刊 3面 国内消費下支え重要 専門家
2025年07月09日 産経新聞 朝刊 10面 日本の景気後退 可能性高く

新聞掲載をもっと見る

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年07月29日号 金融財政事情 56P ズームアップ経済統計 「今後本格化する公算が大きいトランプ関税の影響（経済産業省「鉱工業指数」）」
2025年06月20日 日本経済新聞 電子版 物価上昇、輸入から国内要因にシフト　人件費など転嫁
2025年06月24日号 週刊エコノミスト 82P 【独眼経眼】 日本はトランプ関税に値下げで対応か

雑誌等掲載をもっと見る

icon_mail.pngこの研究員に問い合わせる

所属部署

コンテンツ紹介

週間アクセスランキング

総合 領域別

更新もっと見る

お知らせ

お知らせ一覧

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る