- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 研究員の紹介 >
- 斎藤 太郎
講演・学会報告
講演日 | 講演タイトル | 主催 |
---|---|---|
2024年03月07日 | ESPフォーキャスト調査開始20周年特別セミナー 「どうなる日本の景気2024 経済予測にも転機」 | 日本経済研究センター |
2024年01月19日 | 公開講座 未来展望セミナー2023 「日本経済の現状と展望-日本経済再生に向けた課題」 | 大阪成蹊大学 |
2023年12月18日 | 特別講演会 「2024年どうなる日本経済 今後の経済見通しと課題について」 | 東京商工会議所 江戸川支部 |
2023年09月21日 | 公開WEBセミナー 「30年ぶりの賃上げは経済の好循環につながるのか?」 | ニッセイ基礎研究所 |
2023年05月26日 | JAM第42回中央委員会 「日本経済の動向と今後の課題」 | JAM(ものづくり産業労働組合) |
2023年02月22日 | 建材産業労使懇談会 「2023年日本経済の行方と課題」 | 日本生産性本部 |
2023年02月20日 | JAM大手労組会議 WEB研修会 「2023年日本経済と春闘の展望」 | JAM大手労組会議 |
2023年01月24日 | 金属労協2023年闘争推進集会 「日本経済の現状と賃上げへの期待」 | 全日本金属産業労働組合協議会 |
2023年01月13日 | 2023年 春闘セミナー 「2023年 日本経済の展望」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2022年12月15日 | APIRフォーラム 景気討論会 「日本経済の短期見通し(2022~2024年度)」 | 一般財団法人アジア太平洋研究所 |
2022年12月14日 | 講演会 「2023年度の国内外経済見通し」 | 一般社団法人日本電機工業会 |
2022年10月21日 | 大阪部会 2022年10月例会 「関西経済の現状と今後の展望」 | 日本食品工業倶楽部 |
2022年03月07日 | 第37回総会・大会 「2022年 キシダノミクス景気を読む」 | 景気循環学会 |
2022年02月10日 | 賃金管理研究会(2022年2月) 「 2022年度の日本経済展望」 | 株式会社賃金管理研究所 |
2022年01月21日 | 2022年春闘セミナー 「2022年 日本経済の展望」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2021年09月15日 | 経済財政委員会企画部会 「わが国経済の足もとの状況と今後の見通し」 | 日本経済団体連合会 |
2021年04月28日 | 公開WEBセミナー 「コロナ禍の日本経済と労働市場」 | ニッセイ基礎研究所 |
2021年01月08日 | FPCJプレス・ブリーフィング 「2021年の日本経済-コロナ・ショックからの回復に向けて」 | 公益財団法人フォーリン・プレスセンター |
2020年10月22日 | 日本経済研究センターWebセミナー 「スガノミクスの焦点:ポストコロナの潜在成長率の引き上げ策」 | 日本経済研究センター |
2020年02月14日 | 第263回 賃金管理研究会 「2020年の日本経済展望」 | 株式会社賃金管理研究所 |
2020年01月15日 | 2020年 春闘セミナー ~今次労使交渉をめぐる課題と展望 「2020年 日本経済の展望」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2019年07月18日 | 経済情勢懇話会 「消費増税後の需要平準化と消費動向の行方」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2019年07月10日 | 第222回 JMAサロン 「2019年下期からの景気の行方」 | 公益社団法人日本マーケティング協会 |
2019年06月26日 | 第6回 BBLセミナー 「鈍化する家計消費が迎える消費税率引き上げ」 | 公益財団法人東京財団政策研究所 |
2019年01月30日 | 2019年春季労使交渉・労使協議準備セミナー 「2019年 日本経済の展望」 | 一般社団法人東京経営者協会 |
2019年01月21日 | 生保労連 中央委員会 「2019春闘を巡る情勢について」 | 全国生命保険労働組合連合会 |
2018年12月17日 | 経理部長会 月例講演会 「2019年日本経済の課題と展望」 | 一般財団法人産業経理協会 |
2018年10月25日 | 日本経済研究センターセミナー 「消費増税時の需要平準化は可能か」 | 日本経済研究センター |
2018年07月26日 | 第63期 企業経営者懇話会 7月例会 「マクロ視点で捉える企業経営環境~人手不足はどれほど深刻なのか~」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2018年06月09日 | 大和ハウス工業株式会社 山口支店 経済セミナー 「経営者のチカラに変わる時間―東京オリンピックや消費税増税を踏まえた日本経済の展望」 | 大和ハウス工業株式会社 |
2018年03月22日 | 定例午餐会 「日本経済の現状と2018年度の展望」 | 一般社団法人クラブ関西 |
2018年02月20日 | 平成29年度労働力調査等に関する都道府県検討会 「労働力調査から読み解く最近の雇用情勢」 | 総務省統計局 |
2018年01月24日 | 平成30年新春トップセミナー 「平成30年の日本経済の見通し」 | 一般財団法人山梨県機械電子工業会 |
2018年01月22日 | 春闘セミナー~今次労使交渉をめぐる課題と展望 「2018年 日本経済の展望と課題」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2017年01月27日 | 地域経済調査担当者研究会 「今後の日本経済を展望する」 | 全国地方銀行協会 |
2017年01月24日 | 2017年闘争推進集会 「消費拡大のカギを握る賃上げの実現」 | 全日本金属産業労働組合協議会 |
2017年01月16日 | 2017年春季生活闘争研修討論集会 「日本経済の再生に不可欠な賃上げ」 | JAM大阪(ものづくり産業労働組合) |
2016年11月21日 | 仕事帰りの経済セミナー 「日本経済の現状と今後の展望」(大阪) | 日本経済新聞社 |
2016年09月20日 | 労組幹部政策懇話会 「日本経済の現状と今後の展望」 | 公益財団法人日本生産性本部 |
2016年09月02日 | 名古屋商工会議所小売部会 「今後の日本経済と個人消費の動向について」 | 名古屋商工会議所 |
2016年06月17日 | 仕事帰りの経済セミナー 「日本経済の現状と今後の展望」 | 日本経済新聞 電子版 |
2016年04月22日 | 第64回エグゼクティブ・ニュース懇談会 「日本経済の現状と今後の展望」 | 太陽グラントソン |
2016年02月04日 | 流通大会2016 「2016年度の日本経済展望」 | 公益財団法人流通経済研究所 |
2016年01月15日 | 東京経営者協会 城砦支部新年年賀詞交歓・交流会 「日本経済の現状と今後の展望」 | 東京経営者協会 |
2015年09月30日 | ESPフォーキャスト調査特別セミナー 「物価と個人消費の行方を考える」 | 日本経済研究センター |
2015年09月14日 | 内外情勢調査会函館支部 支部懇談会 「日本経済の現状と今後の展望」 | 内外情勢調査会 |
2015年06月24日 | 内外情勢調査会青梅支部 支部懇談会 「2015・2016年度の日本経済展望~経済の好循環は広がるのか~」 | 内外情勢調査会 |
2015年06月16日 | 家計調査実務研修会 「「家計調査」から見た消費増税後の個人消費」 | 総務省統計局 |
2015年02月20日 | 内外情勢調査会 武蔵野支部懇談会 「2015年度の日本経済展望」 | 内外情勢調査会 |
2015年02月13日 | 賃金管理研究所(2015年2月) 「2015年度の経済動向」 | 賃金管理研究所 |
2015年02月04日 | 四国経済連合会 理事懇談会 「2015年 日本経済の展望」 | 四国経済連合会 |
2015年01月23日 | 経済時事講座 「2015年度の日本経済見通し」 | 一般財団法人産業経理協会 |
2014年09月26日 | 景気討論会(札幌) | 日本経済新聞社、日本経済研究センター |
2014年06月06日 | 平成26年度 伊勢崎青年経済同友会6月例会 「日本経済の現状と今後の展望 」 | 伊勢崎青年同友会 |
2013年11月29日 | 電機連合栃木地協拡大幹事会 「消費税増税と日本経済の行方」 | 電機連合栃木地方協議会 |
2013年11月21日 | 内外情勢懇談会 「内外景気の現状と今後の展望~中長期の日本経済の行方」 | 一般財団法人統計研究会 |
2013年10月16日 | 大阪支所セミナー 「2013年度後半以降の日本経済展望」 | 日本経済研究センター |
2013年05月24日 | 経済情勢部会 「わが国の輸出入の動向について」 | 日本経済団体連合会 |
2013年05月15日 | 支部懇談会 「アベノミクスで日本経済は変わるのか」 | 内外情勢調査会 |
2013年03月06日 | 第6回定例研究会 「アベノミクスと景気の行方」 | 景気循環学会 |
2012年11月21日 | 2013年度総合労働条件 中央討論集会 「日本経済好転の条件~家計への所得分配を改めて考える」 | JEC連合 |
2012年07月20日 | 労働力調査 都道府県検討会 「団塊世代の退職による労働市場への影響 」 | 総務省統計局 |
2012年07月11日 | ESPフォーキャスト調査記念セミナー 「平均予測からみた景気 」 | 日本経済研究センター |
2010年04月07日 | 第340回常勤役員情報連絡会 「2010年度の日本経済と雇用のゆくえ」 | 東京都信用金庫協会 |
2009年12月15日 | 2010年労使セミナー 「労使交渉のあり方を考える」 | (財)中部生産性本部 |
2009年07月03日 | 第76回大津塾 「日本経済の動向」 | 大津塾 |
2009年06月09日 | 例会 「日本経済の現状と今後の展望」 | 東京町田・中ロータリークラブ |
2008年12月16日 | 2009年の日本経済~景気後退の深さを探る | 日本経済研究センター |
同じ領域の研究員紹介
-
国際福祉機器展2024に行ってきた-テクノロジーは介護人材不足の解決策となるのか
(2024/12/06)
経済研究部
宮垣 淳一 -
低下する独仏経済の牽引力-政治の分断がブレーキに-
(2024/11/07)
経済研究部
伊藤 さゆり -
米国経済の見通し-25年以降の経済見通しはトランプ次期政権の政策が左右
(2024/12/09)
経済研究部
窪谷 浩 -
ブラジルGDP(2024年7-9月期)-高成長維持、前年比は4.0%まで上昇
(2024/12/06)
経済研究部
高山 武士 -
インド経済の見通し~豊作と政府の設備投資の回復により景気が回復、再び内需主導の高成長軌道へ
(2024/12/06)
経済研究部
斉藤 誠 -
中国経済:2024~26年の見通し-トランプ政権2.0の対中追加関税と習政権3.0の経済政策に左右される展開に
(2024/11/25)
経済研究部
三浦 祐介
コンテンツ紹介
【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻る