外国株式投信が非常によく売れた2024年

金融研究部主任研究員前山裕亮

2024年は、追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以後、投信）に15兆7,000億円の資金流入があった。2023年の６兆7,000億円やここ数年で販売が最も好調だった2021年の９兆6,000億円を大きく上回り、2007年の14兆5,000億円も超え過去最大の資金流入となった。流入額は上半期が８兆5,000億円だったのに対して、下半期が７兆2,000億円と上半期と比べてやや鈍化したが、１年を通じて大規模な資金流入があった。

投信の資金動向を組入れられている資産別にみると、明暗が分かれていた【図表１】。国内ＲＥＩＴ投信と外国ＲＥＩＴ投信は流出超過だった。また、国内債券投信と外国債券投信は3,000億円程度の資金流入があったが、資金流入の大部分がラップ口座等で用いられるＳＭＡ専用投信だった。ＳＭＡ専用投信を除外すると、外国債券投信と国内債券投信も流出超過となっていた。

その一方で、国内株式投信、外国株式投信、様々な資産が組入れられているバランス型投信はそれぞれ１兆円を超える資金流入があった。国内株式投信は、株価が歴史的高値圏で推移し、売却が出やすかった割に資金流入が2023年から増加し健闘したといえよう。ただ、外国株式投信は2024年に12兆7,000億円の資金流入があり、2023年の４兆円から８兆7,000億円も増加した。流入額、2023年からの増加額ともに突出しており、販売を牽引したことが分かる。

外国株式投信の中では、指数に連動するインデックス型に８兆8,000億円流入していた。インデックス型の外国株式は2023年に３兆5,000億円と過去最大の資金流入があったが、さらに2024年は2023年の2.5倍に膨らんだ。また、アクティブ型も４兆円の資金流入があり、2023年の5,000億円から急増し、2021年の５兆8,000億円以来の規模であった。

2024年は、新ＮＩＳＡとして少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）が大幅に拡充されたこともあり、ＮＩＳＡの口座数が急増した【図表２】。2024年９月末で2,500万を超え、2,000万口座を超えたのがちょうど１年前の2023年９月末であり、この１年で500万に迫る口座が新規に開設された。30歳代から60歳代ではおおむね４人に１人がＮＩＳＡ口座を保有しており、かなり制度が普及してきている。

また、ＮＩＳＡ口座からの買付も、2024年に入ってから９カ月間で13兆8,000億円あった。2024年１年間だと、2023年の一般ＮＩＳＡ、つみたてＮＩＳＡの口座からの買付額５兆2,000億円の３倍を上回る見込みである。年間の投資枠が最大で360万円とこれまでの倍以上に増えたこともあり、積極的に買付ける人が多かったようだ。商品別にみると投信、上場株式ともに買付が増えたが、投信が９カ月で８兆8,000億円と買付全体の６割以上を占めた。ＮＩＳＡ口座からの投信の買付の大部分が外国株式投信、特にインデックス型だったようだ。

2024年は新ＮＩＳＡに加えて、外国株式投信が総じて高パフォーマンスだったことも外国株式投信の販売に追い風になったと思われる。米国を中心に世界的に株価が上昇し、外国為替市場で円安が進行したため、多くの外国株式投信は基準価額が大きく上昇した。半導体株や米ハイテク株、インド株などのテーマ型の外国株式投信、さらにＮＩＳＡ口座から買付不可であったが高分配が続いた毎月分配型の外国株式投信なども2024年によく売れた。

投資経験の少ない人も積極的に外国株式投信に投資していると考えられるが、2024年に限らず2020年のコロナ・ショック以降、外国株式投信にとって非常によい投資環境が続いている。そのため、投資環境が悪化した際に売却してしまう人が出てこないかが懸念される。実際に７月下旬から８月上旬に多くの外国株式投信の基準価額が一時的に急落した際には、インデックス型の外国株式投信などで売却が増え、一部では慌てて売却した人がいたことがうかがえる。

このように2024年にＮＩＳＡの活用が広がっていることや、それに伴って投信を用いた資産運用がさらに普及していること自体は非常に喜ばしいことである。その一方で、ＮＩＳＡの活用者や投信の保有者をいかにサポートしていくかが、今後は重要となるだろう。

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