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医療・ヘルスケア
2019年02月12日

健康診断と人間ドック、どう違うの?

保険研究部 准主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任   片山 ゆき

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■要旨

春が近づき、4月から新社会人としてスタートする方々もいらっしゃるでしょう。仕事をしていく上では、まず、健康管理をどうするかが重要となるかもしれません。その手段の1つである、健康診断や人間ドックについてざっくりと見てみましょう。

健康診断は、国が会社に対して実施を義務づけています。一方、従業員も健康診断を受ける義務があることになります。義務を課している以上、その費用は会社が負担することになります。

また、2008年からは、40~74歳を対象とした特定健康診査・特定保健指導が追加されました。生活習慣病、内臓脂肪症候群(メタボリックシンドローム)に着目した制度で、その結果から、生活習慣の改善をサポートすることを目的としています。

一方、人間ドックは会社が実施する健康診断とは異なり、法律で義務付けられていません。つまり、個人が自身の判断で受診機関を選択し、受診する検査となります。

人間ドックは自身が選択した検査内容や種類に応じて、それ相応の費用が発生することになります。検査項目は、「基本検査」と「オプション検査」があります。また、検査結果について、医師に直接相談をし、説明や指導を受けることもできます。

健康診断、人間ドックの受診状況は年齢別では男女とも50代が最も多く受診しています。健康への関心や不安が高まる30代(男性)、40代(女性)から受診者が増え始め、50代へと増加しています。受診が最も多い50代では男性が全体のおよそ8割、女性は7割が受診しています。

このように、自身の健康をチェックするという点においては、会社の健康診断も人間ドックも同じです。自身がどのような検査を望むのか、それにはどれくらいのコストをかけてもよいと考えているかなどを勘案して決めるのがよいでしょう。

■目次

1―会社員になったら、健康診断を受ける義務があります。
2―より詳細な検査を望む場合は人間ドックに
3―健診や人間ドックを受けない理由は?
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保険研究部   准主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任

片山 ゆき (かたやま ゆき)

研究・専門分野
中国の保険・年金・社会保障制度

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