- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 社会保障制度 >
- 年金制度 >
- 「年金カット法案」という決め付けに、若者は怒れ!
「年金カット法案」という決め付けに、若者は怒れ!
基礎研REPORT(冊子版) 2016年12月号
 
                                                金融研究部 常務取締役 研究理事 兼 年金総合リサーチセンター長 兼 サステナビリティ投資推進室長 德島 勝幸
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2016年12月07日「基礎研マンスリー」)
 
                                        03-3512-1845
- 【職歴】
 ・1986年 日本生命保険相互会社入社
 ・1991年 ペンシルバニア大学ウォートンスクールMBA
 ・2004年 ニッセイアセットマネジメント株式会社に出向
 ・2008年 ニッセイ基礎研究所へ
 ・2025年4月より現職
 【加入団体等】
 ・日本証券アナリスト協会検定会員
 ・日本ファイナンス学会
 ・証券経済学会
 ・日本金融学会
 ・日本経営財務研究学会
德島 勝幸のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 | 
|---|---|---|---|
| 2025/07/03 | アクティブ運用かパッシブ運用か | 德島 勝幸 | ニッセイ年金ストラテジー | 
| 2025/05/09 | ESGからサステナビリティへ~ESGは目的達成のための手段である~ | 德島 勝幸 | 基礎研レター | 
| 2024/07/03 | 見直しを迫られる国内債券パッシブ運用 | 德島 勝幸 | ニッセイ年金ストラテジー | 
| 2024/06/07 | アセットオーナー・プリンシプルへの期待-資産運用高度化の要 | 德島 勝幸 | 基礎研マンスリー | 
新着記事
- 
                2025年10月28日 
 試練の5年に踏み出す中国(前編)-「第15次五カ年計画」の5年間は、どのような5年か
- 
                2025年10月28日 
 地域医療連携推進法人の現状と今後を考える-「連携以上、統合未満」で協力する形態、その将来像は?
- 
                2025年10月28日 
 東宝の自己株式取得-公開買付による取得
- 
                2025年10月28日 
 今週のレポート・コラムまとめ【10/21-10/27発行分】
- 
                2025年10月27日 
 大学卒女性の働き方別生涯賃金の推計(令和6年調査より)-正社員で2人出産・育休・時短で2億円超
レポート紹介
- 
                研究領域 - 
                        経済 
- 
                        金融・為替 
- 
                        資産運用・資産形成 
- 
                        年金 
- 
                        社会保障制度 
- 
                        保険 
- 
                        不動産 
- 
                        経営・ビジネス 
- 
                        暮らし 
- 
                        ジェロントロジー(高齢社会総合研究) 
- 
                        医療・介護・健康・ヘルスケア 
- 
                        政策提言 
 
- 
                        
- 
                注目テーマ・キーワード 
- 
                統計・指標・重要イベント 
- 
                媒体 
- アクセスランキング
お知らせ
- 
                        2025年07月01日 News Release 
- 
                        2025年06月06日 News Release 
- 
                        2025年04月02日 News Release 
【「年金カット法案」という決め付けに、若者は怒れ!】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
「年金カット法案」という決め付けに、若者は怒れ!のレポート Topへ 
            




 
                     
                    
 経済 のレポート
経済 のレポート 
                                     
                                     
                                     
                                    
 
                                             
                         
                         
                        
 
            
 
                     
					


