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2015・2016年度経済見通し～15年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定
経済研究部 経済調査室長・総合政策研究部兼任 斎藤 太郎
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＜実質成長率:2015年度1.8％、2016年度1.9％を予想＞
- 2015年1-3月期の実質ＧＤＰ（2次速報値）は設備投資の上方修正を主因として1次速報の前期比0.6％（年率2.4％）から前期比1.0％（年率3.9％）へと上方修正された。
- ＧＤＰ2次速報の結果を受けて、5月に発表した経済見通しの改定を行った。実質ＧＤＰ成長率は2015年度が1.8％、2016年度が1.9％と予想する。円安の進行を受けて、2015年度の見通しを0.1％上方修正した。
- 2015年度入り後の景気は生産、消費を中心に弱含んでいるが、原油安の恩恵を受けた国内景気の回復基調は継続する可能性が高い。2015年度、2016年度ともに個人消費、設備投資などの国内民間需要を中心に2％近い高成長になると予想する。
- 消費者物価上昇率（生鮮食品を除く総合）はいったんマイナスとなるが、原油価格下落の影響が弱まる2015年末までには再びプラスとなる。その後は円安による押し上げも加わることから2016年度末には1％台半ばまで伸びが高まるだろう。年度ベースでは2015年度が0.3％、2016年度が1.4％と予想する。
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(2015年06月08日「Weekly エコノミスト・レター」)
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