- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 米国経済 >
- 【3月米ISM製造業指数】改善幅は小さいが、寒波の影響解消は鮮明に
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
【要旨】
結果の概要:改善は小幅だが、寒波の影響解消は鮮明に
4月1日、米サプライマネジメント協会(ISM)は3月の製造業指数(PMI)を公表した。結果は53.7となり前月の53.2から小幅に改善した。ただし、市場の事前予想(Bloombergの予想中央値は54.0)は若干下回った(詳細はPDFを参照)。また、同日にMarkit社も3月の米PMI改定値を公表、結果は55.5であった。速報値(55.5)から変わらず、前月の57.1からやや低下したことが確認された。
今回発表された3月のPMIは、寒波の影響が残った2月と比べて小幅な改善にとどまったが、入荷遅延指数が悪化したことが主因であり(つまり、入荷が早くなっている)、また生産指数も大幅に改善している(後掲図表2-4も参照)。そのため、むしろ寒波の影響の解消が確認された内容だったと評価できる。Markit社のPMIでは2月と比べて低下したが、2月の水準自体が高いため、3月のPMIは決して弱くない。総じて見れば、寒波の影響が解消に向かったことが確かめられたという点でポジティブな内容だったと言える。
一方、ISMの指数では先行きの動向を示唆する新規受注が小幅な改善にとどまり、雇用指数は悪化している。両指数は2013年後半と比較しても水準が低く、今回の指標からは、寒波の影響解消が判明し、景気の改善期待を高める内容ではあったものの、先行きの強さを示す内容にも乏しかったと言える。とりわけ雇用に関しては、寒波の落ち込みからの反動増が試される3月の雇用統計が4月4日に公表される予定であり、この結果が注目だろう。
(2014年04月02日「経済・金融フラッシュ」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1818
- 【職歴】
2006年 日本生命保険相互会社入社(資金証券部)
2009年 日本経済研究センターへ派遣
2010年 米国カンファレンスボードへ派遣
2011年 ニッセイ基礎研究所(アジア・新興国経済担当)
2014年 同、米国経済担当
2014年 日本生命保険相互会社(証券管理部)
2020年 ニッセイ基礎研究所
2023年より現職
・SBIR(Small Business Innovation Research)制度に係る内閣府スタートアップ
アドバイザー(2024年4月~)
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員
高山 武士のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/06/12 | ロシアの物価状況(25年5月)-インフレ圧力の軽減傾向が継続 | 高山 武士 | 経済・金融フラッシュ |
2025/06/12 | 欧州経済見通し-回復基調だが、関税を巡る不確実性は大きい | 高山 武士 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/06/11 | 英国雇用関連統計(25年5月)-給与所得者数が大幅減少 | 高山 武士 | 経済・金融フラッシュ |
2025/06/06 | ECB政策理事会-2%目標を概ね達成、金利水準は「良い位置」 | 高山 武士 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年06月16日
マスク着用のメンタルヘルスへの影響(1)-コロナ禍の研究を経て分かっていること/いないこと -
2025年06月13日
DeepSeekに見るAIの未来-近年のAI進化の背景とは -
2025年06月13日
年齢制限をすり抜ける小学生たち-α世代のSNS利用のリアル -
2025年06月13日
インド消費者物価(25年5月)~5月のCPI上昇率は+2.8%、食品価格の低下が続いて6年ぶりの低水準に -
2025年06月13日
欧州保険会社が2024年のSFCR(ソルベンシー財務状況報告書)を公表(2)-SCRの算出(内部モデルの使用状況と分散効果の状況等)-
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【【3月米ISM製造業指数】改善幅は小さいが、寒波の影響解消は鮮明に】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
【3月米ISM製造業指数】改善幅は小さいが、寒波の影響解消は鮮明にのレポート Topへ