- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 家計のインフレ期待をどうみるか
2013年06月07日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- アベノミクスへの期待、金融緩和姿勢の強化に伴う円安、株高を背景として、このところ消費者心理は大幅に改善しており、家計のインフレ期待にも変化の兆しが見られる。
- 「消費動向調査」、「生活意識に関するアンケート調査」では、1年後の物価上昇を予想する家計の割合が2013年に入って急上昇している。
- ただし、家計のインフレ期待にはもともと上方バイアスがあり、1年後の物価上昇を予想する家計の割合、消費動向調査から試算した期待インフレ率は過去に比べてとりわけ高いわけではない。
- また、家計の物価予想は足もとの物価動向に左右される傾向がある。消費者物価は小幅な下落が続いているが、電気代、ガソリンなど購入頻度の高い品目の価格が上がっているため、家計が物価上昇を強く意識するようになっていると考えられる。
- インフレ期待が高まれば、実際の物価も上昇するというのは楽観的すぎる。デフレ脱却の実現は、需給バランスの改善に伴い現実の物価上昇が一定期間継続することによって家計のインフレ期待が定着し、このことが先行きの安定的な物価上昇につながるという形になる可能性が高い。
(2013年06月07日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/01/31 | 2024年10-12月期の実質GDP~前期比0.3%(年率1.0%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/01/31 | 雇用関連統計24年12月-女性の就業者数が5ヵ月連続で過去最高を更新 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/01/31 | 鉱工業生産24年12月-2四半期ぶりの増産だが、一進一退を抜け出せず | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/01/24 | 消費者物価(全国24年12月)-コアCPI上昇率は23年8月以来の3%台 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2025年02月13日
企業物価指数2025年1月~国内企業物価の前年比上昇率は2023年6月以来の4%超~ -
2025年02月13日
選挙におけるSNS偽情報対策-EUのDSAにおけるガイドライン -
2025年02月13日
2025年の消費動向-節約一服、コスパ消費から推し活・こだわり消費の広がり -
2025年02月13日
日本の高齢社会対策の行方~高齢社会対策大綱の中身とは -
2025年02月13日
女性管理職転職市場の活発化~「働きやすさ」を求めて流動化し始めたハイキャリア女性たち~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【家計のインフレ期待をどうみるか】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計のインフレ期待をどうみるかのレポート Topへ