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コラム
2011年03月18日
地デジといっても、今年7月に控えた地デジ対策の話ではない。地域や使用機器で異なるだろうが、地デジではアナログ放送よりも2秒ほど遅れて画面や音声が表示されるケースがある。その場合は、視聴者が緊急地震速報を見るタイミングも遅れる。震源地までの距離にもよるが、今回の東北・関東大震災の余震の場合、感覚的には緊急地震速報が出てから東京に揺れが届くまで10秒前後なので、この2秒の差は大きい。
地デジにタイムラグがあるのは技術的な理由だ。地デジは画質・音質が良いことが売りだが、それゆえ電波に乗せるデータ量もアナログ放送と比べて桁違いに多い。このため、データ圧縮という技術を使って効率的に送信しているが、圧縮されたデータをテレビに映し出すためには“解凍”する必要がある。この解凍作業に時間を要するため、2秒ほどのタイムラグが生じるそうだ(他にも液晶画面の表示速度の影響もある)。
機械の話は苦手という方のために、引越で布団を運ぶ例で説明する。運ぶ布団が1枚だけなら、そのまま運べば引越し先ですぐに利用できる(アナログ放送)。ところが10枚も運ぶ場合は、トラックのスペースを無駄遣いしないよう布団圧縮袋に入れるが、引越し先で布団が元の状態に膨らんで使えるようになるまで時間がかかる(地デジ放送)。
地デジ対応テレビの多くはアナログ放送も受信できるが、実は、NHK総合テレビの音声をFMラジオの周波数95.75MHzで受信できる。地デジのように遅れることもなく、ほぼリアルタイムで聴くことができるので、覚えておくとよいかもしれない。ちなみに、NHK教育は107.75MHzだ。ただ、これも7月にアナログ放送が終了すると利用できなくなる予定なので、その後はラジオ放送を頼りにするのも一つの方法だろう。今回の震災をきっかけに、節電にも貢献するラジオの利用が見直されるかもしれない。
最後に、このたびの東北・関東大震災で亡くなられた方々のご冥福をお祈りし、被害に遭われた方々にお見舞いを申し上げるとともに、今後も起こるであろう天災の被害を少しでも減らせるよう2点ほど期待したい。1つはテレビに限らず情報機器の技術進歩である。平穏に生活しているときは構わないが、緊急時は2秒のタイムラグが大きいケースもある。報道によれば、すんでのところで今回の津波から難を逃れた方が多数いる。ということは、逆に、ほんの数秒の差で惜しくも犠牲になられた方も多いと解釈できるだろう。同じ理由で、2つ目は緊急警戒放送の即時性を高めることである。言うまでもなく限界はあるだろうが、緊急警戒放送がより早く出て、より速く広く国民に伝わることが重要だ。
地デジにタイムラグがあるのは技術的な理由だ。地デジは画質・音質が良いことが売りだが、それゆえ電波に乗せるデータ量もアナログ放送と比べて桁違いに多い。このため、データ圧縮という技術を使って効率的に送信しているが、圧縮されたデータをテレビに映し出すためには“解凍”する必要がある。この解凍作業に時間を要するため、2秒ほどのタイムラグが生じるそうだ(他にも液晶画面の表示速度の影響もある)。
機械の話は苦手という方のために、引越で布団を運ぶ例で説明する。運ぶ布団が1枚だけなら、そのまま運べば引越し先ですぐに利用できる(アナログ放送)。ところが10枚も運ぶ場合は、トラックのスペースを無駄遣いしないよう布団圧縮袋に入れるが、引越し先で布団が元の状態に膨らんで使えるようになるまで時間がかかる(地デジ放送)。
地デジ対応テレビの多くはアナログ放送も受信できるが、実は、NHK総合テレビの音声をFMラジオの周波数95.75MHzで受信できる。地デジのように遅れることもなく、ほぼリアルタイムで聴くことができるので、覚えておくとよいかもしれない。ちなみに、NHK教育は107.75MHzだ。ただ、これも7月にアナログ放送が終了すると利用できなくなる予定なので、その後はラジオ放送を頼りにするのも一つの方法だろう。今回の震災をきっかけに、節電にも貢献するラジオの利用が見直されるかもしれない。
最後に、このたびの東北・関東大震災で亡くなられた方々のご冥福をお祈りし、被害に遭われた方々にお見舞いを申し上げるとともに、今後も起こるであろう天災の被害を少しでも減らせるよう2点ほど期待したい。1つはテレビに限らず情報機器の技術進歩である。平穏に生活しているときは構わないが、緊急時は2秒のタイムラグが大きいケースもある。報道によれば、すんでのところで今回の津波から難を逃れた方が多数いる。ということは、逆に、ほんの数秒の差で惜しくも犠牲になられた方も多いと解釈できるだろう。同じ理由で、2つ目は緊急警戒放送の即時性を高めることである。言うまでもなく限界はあるだろうが、緊急警戒放送がより早く出て、より速く広く国民に伝わることが重要だ。
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経歴
- 【職歴】
1993年 日本生命保険相互会社入社
1999年 (株)ニッセイ基礎研究所へ
2023年より現職
【加入団体等】
・日本ファイナンス学会理事
・日本証券アナリスト協会認定アナリスト
公式SNSアカウント
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