- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 交易条件の改善は企業収益の回復につながるか
2008年11月28日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 世界経済の減速を背景とした国際商品市況の急落に伴い、6年以上にわたり悪化が続いていた交易条件は改善に転じている。2008年7-9月期の交易損失は▲31.8兆円まで拡大したが、2009年1-3月期には▲20兆円程度にまで縮小することが見込まれる。
- 交易条件の改善自体は企業収益の押し上げ要因だが、交易条件が改善している局面では企業収益はむしろ悪化していることが多い。交易条件の改善は、世界経済の減速に伴う国際商品市況の下落によってもたらされることが多いが、世界経済の減速は日本の輸出、企業の売上の減少につながり、企業収益の下押し要因となるためである。過去の例では、交易条件改善によるプラス効果を売上減少によるマイナス効果が上回ることがほとんどである。
- 交易条件の改善は、企業収益の急速な悪化を緩和する役割を果たすことは期待できるものの、海外経済の急減速を背景とした売上数量の大幅な落ち込みを打ち消すまでには至らないだろう。
- 企業収益が増加に転じるのは、米国をはじめとした海外経済の持ち直しに伴い輸出の回復が見込まれる2009年度末頃と予想する。
(2008年11月28日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/04/18 | 消費者物価(全国25年3月)-コアCPI上昇率は25年度入り後も3%台が続く公算 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/17 | 貿易統計25年3月-1-3月期の外需寄与度は前期比▲0.6%程度のマイナス、4月以降の輸出の落ち込みは不可避 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/11 | 高水準の賃上げをもたらしたのは人手不足か、物価高か | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/08 | 2024~2026年度経済見通し | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年04月30日
今週のレポート・コラムまとめ【4/22-4/28発行分】 -
2025年04月28日
リスクアバースの原因-やり直しがきかないとリスクはとれない -
2025年04月28日
欧州委、AppleとMetaに制裁金-Digital Market Act違反で -
2025年04月25日
世界人口の動向と生命保険マーケット-生保マーケットにおける「中国の米国超え」は実現するのか- -
2025年04月25日
年金や貯蓄性保険の可能性を引き出す方策の推進(欧州)-貯蓄投資同盟の構想とEIOPA会長の講演録などから
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【交易条件の改善は企業収益の回復につながるか】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
交易条件の改善は企業収益の回復につながるかのレポート Topへ