- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 労働市場 >
- 高齢者の求人倍率の改善をどう見るか
2002年07月26日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
<今週の焦点:高齢者の有効求人倍率の改善>
- 日本の労働市場は、恒常的に高齢者の求人倍率が極めて低いという年齢ミスマッチの問題を抱えてきたが、2001年度下期以降、高齢者の求人倍率が大幅に改善している。
- しかし、これは年齢別求人数の集計方法というテクニカルな要因によるもので、実態として高齢者の労働需給は改善していない可能性が高い。
- 実際に、中高年層の就職件数を見ると、ここにきて減少幅が拡大しており、中高年層の雇用情勢は依然厳しい状況が続いている。
<4-6月期は2四半期ぶりのマイナス成長へ>
- 2002年4-6月期の実質GDP成長率は、前期比▲0.2%(年率▲0.7%)と、2四半期ぶりのマイナス成長になると予測する。
(2002年07月26日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/08/29 | 鉱工業生産25年7月-自動車中心に下振れリスクが高く、7-9月期は減産の可能性 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/29 | 雇用関連統計25年7月-失業率はコロナ禍前の水準まで低下したが、有効求人倍率は低迷が続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/25 | Japan’s Economic Outlook for Fiscal Years 2025-2026 (August 2025) | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/08/22 | 消費者物価(全国25年7月)-コアCPIは8月に3%割れ、年末には2%程度まで鈍化する見通し | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年08月29日
米移民政策と労働市場への影響-トランプ政権の厳格な移民政策に伴い、外国生まれの労働力人口は大幅減少。懸念される労働供給への影響 -
2025年08月29日
成約事例で見る東京都心部のオフィス市場動向(2025年上期)-「オフィス拡張移転DI」の動向 -
2025年08月29日
鉱工業生産25年7月-自動車中心に下振れリスクが高く、7-9月期は減産の可能性 -
2025年08月29日
雇用関連統計25年7月-失業率はコロナ禍前の水準まで低下したが、有効求人倍率は低迷が続く -
2025年08月28日
東証の上場維持基準の適用が本格化~基準未達企業の対応状況~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【高齢者の求人倍率の改善をどう見るか】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
高齢者の求人倍率の改善をどう見るかのレポート Topへ