2001年01月01日

貯蓄における年齢・時代・世代効果

総合政策研究部 常務理事 チーフエコノミスト・経済研究部 兼任 矢嶋 康次

このレポートの関連カテゴリ

文字サイズ

■intrduction

日本の家計貯蓄率は70年代中頃には20%あったがその後大きく低下している。90年代後半には景気低迷が長期化し若干上昇したものの、10%前半の推移となっている。貯蓄率は経済の動向を大きく左右するため多くの研究がなされてきた。その過程で人がどのように貯蓄を行なうのかについては以下のように主張されている。基本はライフサイクル仮説が示すような「年齢」によって決定されると考えるもので、それが所得の水準やマインドなど「時代」固有の要因で変動するというものである。昨今、計量的な手法でコーホート分析が行なわれるようになり、従来の「年齢」「時代」と同様に第3の「世代」の影響も注目されるようになっている。

Xでシェアする Facebookでシェアする

このレポートの関連カテゴリ

総合政策研究部   常務理事 チーフエコノミスト・経済研究部 兼任

矢嶋 康次 (やじま やすひで)

研究・専門分野
金融財政政策、日本経済 

経歴

公式SNSアカウント

新着レポートを随時お届け!
日々の情報収集にぜひご活用ください。

週間アクセスランキング

レポート紹介

【貯蓄における年齢・時代・世代効果】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

貯蓄における年齢・時代・世代効果のレポート Topへ