経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 来年度の資本ストック調整発生の可能性 －意外に小さい製造業の生産能力の伸び－
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■見出し
１．はじめに
２．設備投資の生産能力化を検討するうえでのチェックポイント
３．近年の製造業の設備投資関連データの推移
４．今年度から来年度にかけての資本ストックの伸び
５．資本係数の上昇と生産能力の拡大度
６．需要・生産側の伸び
７．分析の結論
■はじめに
現在、設備投資が大きく盛り上がっている。
特に製造業の設備投資は年率20％を越す伸びとなっており、このため、こうした設備投資の増加が来年度にかけて大きく生産能力化する結果、需給バランス面から見て供給過剰となって、いわゆる資本ストック調整が発生するのではないか、との議論がある。
ここでは、こうした設備投資の動向とその生産能力化の度合いについて、製造業を中心にマクロデータによって簡単な試算を行い、そこから来年度の資本ストック調整発生の可能性を吟味してみたい。
(1989年02月01日「調査月報」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
石尾 勝
石尾 勝のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 1991/12/01 | 自動車を取り巻く環境問題の高まり | 石尾 勝 | 調査月報 |
| 1990/01/01 | '90年米国経済見通し | 石尾 勝 | 調査月報 |
| 1989/05/01 | 賃上げを中心としたインフレ要因とその影響 | 石尾 勝 | 調査月報 |
| 1989/02/01 | 来年度の資本ストック調整発生の可能性 －意外に小さい製造業の生産能力の伸び－ | 石尾 勝 | 調査月報 |
新着記事
-
2025年07月22日
今週のレポート・コラムまとめ【7/15-7/18発行分】 -
2025年07月18日
金融セクターの気候変動対応の意識変化とイニシアチブの設立背景～金融機関における脱炭素の潮流～ -
2025年07月18日
英国雇用関連統計（25年6月）－週平均賃金は前年比5.0％まで低下 -
2025年07月18日
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年５月）－物価高でも、旅行・レジャー・デジタルなど楽しみへの消費は堅調 -
2025年07月18日
消費者物価（全国25年6月）－コアCPIは25年8月に3％割れへ
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【来年度の資本ストック調整発生の可能性 －意外に小さい製造業の生産能力の伸び－】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
来年度の資本ストック調整発生の可能性 －意外に小さい製造業の生産能力の伸び－のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.