- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- パブリシティ >
- 雑誌等掲載
雑誌等掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル | 執筆者 |
---|---|---|---|
2009年 03月08日号 |
日経ヴェリタス 4面 | オフィス賃料、11年底に回復か 東京23区、都心開発で空室率上昇に歯止めも | 竹内 一雅 |
2009年 04月号 |
東洋経済 統計月報 12-15P | 2008-10年度最新経済見通し 戦後最悪の景気後退に |
経済研究部 斎藤 太郎 |
2009年 03月06日 |
日経不動産マーケット情報(web版) | 【レポート】東京都心・オフィス賃料の底打ちは2011年 | 竹内 一雅 |
2009年 03月05日 |
不動産経済ファンドレビュー No.141 | 今こそ、スモールビジネス取組の好機 | 松村 徹 |
2009年 03月03日 |
日刊不動産経済通信 2面 | 東京の大規模オフィス賃料は11年が底値-ニッセイ基礎研予測、07年比で35%下落 | 竹内 一雅 |
2009年 03月02日号 |
金融財政事情 62-63P | 海外経済と金融政策(ヨーロッパ) 中東欧経済の問題が露呈し、域内危機の連鎖に現実味 |
経済研究部 伊藤 さゆり |
2009年 03月10日号 |
週刊エコノミスト 86P | 欧州金融政策決定会合(3月5日) ECBは大幅追加利下げへ |
経済研究部 伊藤 さゆり |
2009年 03月02日 |
週刊住宅 9面 | 都心ビル賃料 11年まで35%下落 ニッセイ基礎研予測 「03年」当時に匹敵 | 竹内 一雅 |
2009年 03月号 |
月刊フィランソロピー 23P | 多様性もとめる社会~多文化主義の社会デザイン | 土堤内 昭雄 |
2009年 03月号 |
公営企業 84-85P | 景気は当面悪化が避けられず | 櫨(はじ) 浩一 |
2009年 03月号 |
KINZAIファイナンシャル・プラン 4-11P | シニアライフをサポートする ~長寿社会におけるリスクと対策 |
生活研究部 前田 展弘 |
2009年 03月号 No.119 |
RMJ(リアルエステートマネージメントジャーナル) 40-45P | 上昇に転じたJ-REITの鑑定キャップレート | 竹内 一雅 |
2009年 03月03日号 |
週刊エコノミスト 102P | ユーロ圏・失業率(2月27日) 失業率の上昇ペース加速か |
経済研究部 伊藤 さゆり |
2009年 02月24日号 |
週刊エコノミスト 94P | 米国住宅関連指標(2月18~26日) 景気・金融対策の早期実施へ | 土肥原 晋 |
2009年 02月17日 |
REUTERS | 中川財務相辞意表明こうみる:景気悪化の中での金融担当相の辞任はマイナス |
金融研究部 德島 勝幸 |
2009年 02月21日特大号 |
週刊東洋経済 31P | 緊急特集/英国落日 金融安定化の見極め難 規制強化は存亡を左右 |
経済研究部 伊藤 さゆり |
2009年 02月16日号 No.496 |
年金情報 20P | 新たな企業年金研究会発足 | 臼杵 政治 |
2009年 02月17日号 |
週刊エコノミスト 86P | 08年10~12月期GDP速報(2月16日) 35年ぶり年率10%超のマイナス成長か |
経済研究部 斎藤 太郎 |
2009年 02月16日 |
週刊住宅 | 東京オフィス市場の見通し | 松村 徹 |
2009年 02月 |
韓国労働研究院 『国際労働ブリーフ』 Vol.7 No.2 | 最近日本企業の雇用調整と政府対策などについて(韓国語) |
生活研究部 金 明中 |
2009年 02月20日号 |
週刊朝日 19P | 「正社員切り」が始まった |
経済研究部 斎藤 太郎 |
2009年 02月10日号 |
週刊エコノミスト 86P | 機械受注(2月9日) 最悪シナリオは「設備廃棄」の増加 |
総合政策研究部 矢嶋 康次 |
2009年 02月08日 |
日経ヴェリタス 61面 | REIT価値 緊急点検(上) 収益力や含み損益に低下圧力 | 竹内 一雅 |
2009年 02月02日号 |
金融財政事情 32-33P | 従業員満足の向上は生産性をあげる将来投資 | 土堤内 昭雄 |
2009年 02月09日臨時増刊号 |
週刊エコノミスト 68-69P | 「アジア経済」 アジア危機後のようなV字型回復は期待できない |
経済研究部 伊藤 さゆり |
2009年 02月09日臨時増刊号 |
週刊エコノミスト 42-43P | 「財政」 財政再建から景気刺激に大きく転換 | 櫨(はじ) 浩一 |
2009年 02月号 |
月刊フィランソロピー 21P | 多様性もとめる社会~人口減少時代の社会デザイン | 土堤内 昭雄 |
2009年 02月号 |
月刊プロパティマネジメント 15-17P | 不動産ファンダメンタルズの動向 | 松村 徹 |
2009年 02月号 |
月刊プロパティマネジメント 45P | J-REITの鑑定キャップレートは上昇に転じた | 竹内 一雅 |
2009年 02月03日号 |
週刊エコノミスト 94P | 米国経済指標(1月26~30日) 期待集める新政権の景気対策 | 土肥原 晋 |
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻る