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投資信託の信託報酬とリスク・リターンの分析(3)~信託報酬とパフォーマンスの関係にみられる特徴~
金融研究部 准主任研究員・ESG推進室兼任 原田 哲志
1―――はじめに
(1) インデックスファンドはベンチマークに連動する運用を行うため、トラッキングエラーは小さい。( 図表1 (B)欄 )
(2) アクティブファンドは信託報酬控除前ではプラスの超過収益率を獲得できているが、信託報酬控除後の超過収益率はマイナスとなっている。( 図表1 (A)欄 )
(3) アクティブファンドは超過収益の獲得を目指し、リスクをとる運用を行うため、トラッキングエラーは高い。( 図表1 (B)欄 )
(4) アクティブファンドの信託報酬はインデックスファンドよりも高く、超過収益率を押し下げる要因となっている。( 図表1 (C)欄 )
本稿では個別の投資信託の超過収益率とトラッキングエラー、信託報酬の分布をもとにこれらの関係をより詳細に見ていきたい。
1 原田 哲志 『投資信託の信託報酬とリスク・リターンの分析(2) ~投資信託の分類毎のパフォーマンスを概観する~』
ニッセイ基礎研究所、基礎研レター、2019年7月1日
2―――インデックスファンドの信託報酬とパフォーマンスの関係
インデックスファンドは信託報酬控除前のリターンが概ねベンチマークに連動するように運用されているため、当然のことながら信託報酬控除後のリターンはその分だけ劣後することとなる。同じ指数に連動するインデックスファンドは、信託報酬控除前のパフォーマンスに大きな差がつかないため、インデックスファンドに投資をする場合には、信託報酬がなるべく低いファンドを選択すべきということになる。また、購入・解約によるキャッシュフローの影響を回避するためには、残高の大きいファンドを選択するのが無難だろう。
なお、設定が古いインデックスファンドの中には、信託報酬の水準が高いままのファンドもある。運用会社は運用中の投資信託であっても信託報酬の引き下げを検討する必要があると思われる3。
2 インデックスファンドの中にはETFを通じて指数に投資するなど特殊なものもある。こうした要因により、トラッキングエラーが大きくなっているファンドもある。
3 実際に信託報酬を引き下げている運用会社もある。
3―――アクティブファンドの信託報酬とパフォーマンスの関係
図表4及び図表5はトラッキングエラーと信託報酬控除前及び控除後の超過収益率(年率)の関係について示したものである。
これをみると、アクティブファンドの超過収益率は概ね▲10%から+10%の範囲に分布しており、ファンド毎に超過収益率の格差が大きい。また、トラッキングエラーの高い一部のアクティブファンドでは高い超過収益率を獲得できているようだ。
アクティブファンドは、目標リターンなど自らが定める運用方針に沿ったリスクテイクが求められる。このため、投資家がアクティブファンドに投資する場合には、トラッキングエラーについても十分に確認する必要がある。
長期間にわたり、トラッキングエラーが小さい場合、リスクテイクが不十分な可能性がある。このような状況はアクティブファンドとしては問題があるのではないだろうか。
また、超過収益率とトラッキングエラーの関係について、インフォメーションレシオ(IR)という指標を用いて、どれだけ効率よく超過収益率を獲得したかを計測することができる。インフォメーションレシオはファンドマネージャーの運用巧拙を判断する指標として活用されることも多い。
4―――最後に
インデックスファンドについては、信託報酬控除前のパフォーマンスに大きな差は生じないため、インデックスファンドに投資する場合、信託報酬がなるべく低く、残高の大きいファンドを選択すべきだと思われる。
また、アクティブファンドについては、必ずしも高い信託報酬が優れたパフォーマンスの獲得につながらないことが示唆されると共に、効率よく超過収益率を獲得することが難しいことが分かる。ファンドの選択においては、超過収益率の高低だけでなく、運用方針に沿った適切なリスクテイクが行われているか、確認する必要がある。
但し、アクティブファンドを用いることで、個人投資家では簡単にできない特定の分野に特化した投資や、中小型株式などへの投資を行える。こうしたファンドへの投資割合を変えることで、絶対収益を獲得するという運用手法もある。従って、アクティブファンド単体では超過収益を獲得するのが難しくとも、アクティブファンドの存在意義はあると思われる。
投資信託は投資家の替わりにプロが運用を行うものだが、その選択はそう簡単ではないことが分かる。インデックスファンドであれ、アクティブファンドであれ、どのファンドに投資するかは、投資家自身が良く考え納得した上で決定することが大切である。加えて、運用する側も信託報酬以上の超過収益や絶対収益の獲得を目指すのが責務だと思われる。
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03-3512-1860
(2019年07月29日「基礎研レター」)
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