経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- ジェロントロジー(高齢社会総合研究) >
- 高齢者市場・マーケット >
- シニア層の建て替え増加が意味すること － 2012年における戸建注文住宅の動向
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■要旨
昨年のレポートで予測したとおり2012年も「建て替え」が増加した。加えて、世帯主の平均年齢が高くなった。それには60歳以上の増加があり、60歳以上の新築方法では建て替えが７割以上を占めている。
建て替え層の多くが、従前住宅の古さに加えて、耐震性の低さを動機に建て替えている。東日本大震災によって、住まいの耐震性に関心が高まったことが影響していると言える。特に、これまで建て替えの割合が低かった、東京圏以外の地域において、建て替えを強く促す影響を与えたことが調査結果から見えてくる。
建て替えにおいて認定長期優良住宅が６割以上を占める割合で推移している。個人の建て替えが、100年もの長期にわたって使用に耐える、社会資産の形成に寄与しているのである。震災をきっかけにしたシニア層による建て替えの増加は、耐震性能に劣る住宅の更新にとどまらない重要な意味を持つのである。
(2013年10月16日「基礎研レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1814
- 【職歴】
1994年 （株）住宅・都市問題研究所入社
2004年 ニッセイ基礎研究所
2020年より現職
・技術士（建設部門、都市及び地方計画）
【加入団体等】
・我孫子市都市計画審議会委員
・日本建築学会
・日本都市計画学会
塩澤 誠一郎のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/07/08 | 住宅を社会的資産に－ストック型社会における住宅のあり方 | 塩澤 誠一郎 | 基礎研マンスリー |
| 2025/06/25 | 住宅を社会的資産に～ストック型社会における住宅のあり方～ | 塩澤 誠一郎 | 研究員の眼 |
| 2025/04/09 | 「計画修繕」は、安定的な入居確保に必須の経営手法～民間賃貸住宅における計画修繕の普及に向けて～ | 塩澤 誠一郎 | 基礎研レポート |
| 2024/08/13 | 空き家の管理、どうする？～空き家の管理を委託する際、意識すべき３つのこと～ | 塩澤 誠一郎 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年07月15日
インド消費者物価（25年７月）～６月のCPI上昇率は+2.1％、食品価格の下落で６年ぶりの低水準に -
2025年07月15日
民間医療保険の健全性強化を図るインドネシア－医療保険規制は医療制度の課題を示す－ -
2025年07月15日
「SDGs疲れ」の空気から考える、本当のサステナビリティ－「検索データ」から見る、日・米・欧のSDGsギャップ -
2025年07月15日
今週のレポート・コラムまとめ【7/8-7/14発行分】 -
2025年07月14日
ニッセイ基礎研所報 2025（Vol.69）
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【シニア層の建て替え増加が意味すること － 2012年における戸建注文住宅の動向】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
シニア層の建て替え増加が意味すること － 2012年における戸建注文住宅の動向のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.