- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経営・ビジネス >
- 企業経営・産業政策 >
- 東日本大震災による企業活動への影響
東日本大震災は、事業拠点の被災などの直接的影響だけでなく、サプライチェーン寸断や電力不足などの間接的影響により全国に波及した。サプライチェーン寸断には「国内取引先の拡大」、電力不足には「照明・室温などの業務環境の見直し」が主な対応策となっている。企業収益への影響は、「収益への影響はないもしくは軽微」が約半数となるものの注視を要する。
(2011年10月24日「基礎研マンスリー」)
新美 隆宏
研究・専門分野
新美 隆宏のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2015/02/18 | 炬燵と床暖房で考える法人実効税率-日本全体を暖める方法は何か? | 新美 隆宏 | 研究員の眼 |
2015/02/04 | 日銀の追加緩和、消費増税先送りの物価連動国債、BEIへの影響 | 新美 隆宏 | ニッセイ年金ストラテジー |
2014/08/28 | 「トンネル」とかけて「金融政策」と解く、その心は・・・ | 新美 隆宏 | 研究員の眼 |
2014/06/17 | アベノミクスと公的年金の関係パートII-物価が上がり、賃上げの動きもあるが年金額はどうなっているか? | 新美 隆宏 | 保険・年金フォーカス |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年11月08日
英国金融政策(11月MPC公表)-新予算案を受けてインフレ見通しを上方修正 -
2024年11月08日
米FOMC(24年11月)-予想通り、政策金利を▲0.25%引き下げ。パウエル議長が任期途中での辞任を否定 -
2024年11月08日
内外株式ファンドで売却膨らむ~2024年10月の投信動向~ -
2024年11月08日
基礎研REPORT(冊子版)11月号[vol.332] -
2024年11月08日
実質賃金の回復を急げ-持続的な生産性向上に向けた議論を
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
【東日本大震災による企業活動への影響】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
東日本大震災による企業活動への影響のレポート Topへ