- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2010・2011年度経済見通し~視野に入るバブル崩壊後初の3%成長
2010年05月24日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2010年1-3月期の実質GDPは、前期比1.2%(年率4.9%)と4四半期連続のプラス成長となった。外需の押し上げが続く中、民間消費、設備投資に続き、住宅投資も5四半期ぶりに増加に転じたことから、2009年10-12月期(前期比年率4.2%)に続き内外需揃った高成長となった。
- 輸出の増加を起点とした企業部門の改善は家計部門にも波及し始めており、こうした動きは今後も継続することが見込まれる。2010年度後半にはエコポイント制度などの政策終了後の反動減による個人消費の弱含みから景気はいったん減速するが、輸出の下支えが続く中、設備投資の回復基調が明確となることから、腰折れは回避されるだろう。
- 実質GDP成長率は2010年度が3.0%、2011年度が2.1%と予想する。
- 消費者物価は下落が続いているが、景気が順調な回復を続けてきたことで需給面からの下落圧力は弱まりつつある。2010年度は高校授業料の無償化による影響もあって、コアCPIの上昇率はマイナス圏で推移するが、需給バランスの改善や世界経済の回復を背景とした原油価格の上昇などから、2011年度にはプラスに転じる可能性が高い。コアCPIは2010年度が前年比▲0.8%、2011年度が同0.3%と予想する。
(2010年05月24日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/03/19 | 貿易統計25年2月-関税引き上げ前の駆け込みもあり、貿易収支(季節調整値)が黒字に | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/03/11 | 2024~2026年度経済見通し-24年10-12月期GDP2次速報後改定 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/03/07 | 可処分所得を下押しする家計負担の増加-インフレ下で求められるブラケットクリープへの対応 | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/03/04 | 法人企業統計24年10-12月期-経常利益(季節調整値)は過去最高を更新したが、設備投資は低調 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年03月19日
日銀短観(3月調査)予測~大企業製造業の業況判断DIは2ポイント低下の12と予想、トランプ関税の影響度に注目 -
2025年03月19日
孤独・孤立対策の推進で必要な手立ては?-自治体は既存の資源や仕組みの活用を、多様な場づくりに向けて民間の役割も重要に -
2025年03月19日
マンションと大規模修繕(6)-中古マンション購入時には修繕・管理情報の確認・理解が大切に -
2025年03月19日
貿易統計25年2月-関税引き上げ前の駆け込みもあり、貿易収支(季節調整値)が黒字に -
2025年03月19日
米住宅着工・許可件数(25年2月)-着工件数(前月比)は悪天候から回復し、前月から大幅増加、市場予想も上回る
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【2010・2011年度経済見通し~視野に入るバブル崩壊後初の3%成長】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2010・2011年度経済見通し~視野に入るバブル崩壊後初の3%成長のレポート Topへ