- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2009~2011年度経済見通し~緩やかな回復では戻らない経済活動の水準
2009~2011年度経済見通し~緩やかな回復では戻らない経済活動の水準
経済研究部 経済調査部長 斎藤 太郎
このレポートの関連カテゴリ
- 2009年7-9月期の実質GDP成長率は、輸出の増加が続く中、民間消費、設備投資の増加などから国内需要が6四半期ぶりに増加に転じたため、前期比1.2%(年率4.8%)と2四半期連続のプラス成長となった。
- 急速な落ち込みが続いていた設備投資が6四半期ぶりに増加に転じるなど、企業部門は改善に向かい始めた一方、家計部門は依然厳しい状況が続いている。個人消費は政策効果から持ち直しの動きを続けているが、先行きについては雇用・所得環境の悪化を主因としていったん息切れする可能性が高い。
- 景気は、消費息切れや公共事業の大幅減少などから2010年前半にかけて減速することが見込まれるが、海外経済の回復を背景とした輸出の下支えが続くため、景気腰折れは回避されるだろう。
- 実質GDP成長率は2009年度が▲2.6%、2010年度が1.4%、2011年度が2.0%と予想する。日本経済は2009年4-6月期以降、3年間にわたりプラス成長を続けると予想しているが、それまでの落ち込み幅があまりに大きかったため、2011年度末の実質GDPはピーク時よりも2%以上低い水準にとどまる。実質GDPが元の水準に戻るのは2012年度以降となるだろう。
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
ソーシャルメディア
新着記事
-
2021年04月20日
オルタナティブデータで見る不動産市場(2021年4月)-商業施設の来店者は減少、オフィス出社率の低下は小幅 -
2021年04月20日
コロナ禍1年の仕事の変化-約4分の1で収入減少、収入補填と自由時間の増加で副業・兼業も -
2021年04月19日
薬価中間年改定の実施~一般の国民は、負担の軽減を実感できるか? -
2021年04月19日
貿易統計21年3月-1-3月期の外需寄与度は前期比▲0.2%程度のマイナスに -
2021年04月19日
わが国の不動産投資市場規模(2)~オフィスは「投資適格不動産(71.0兆円)」の4分の3、住宅は「投資適格不動産(30.4兆円)」の6割が「東京23区」に集積。
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2021年04月12日
News Release
-
2021年04月02日
News Release
-
2021年01月21日
News Release
【2009~2011年度経済見通し~緩やかな回復では戻らない経済活動の水準】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2009~2011年度経済見通し~緩やかな回復では戻らない経済活動の水準のレポート Topへ