経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- >
- 運用手法開発 >
- 利益調整に着目した株式投資手法の提案
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
ディスクローズ制度の重要性の高まりと経営者責任が厳しく問われる流れの中で、経営者による利益調整の可能性が指摘されている。
もし、歪められた会計情報に基づいて株価が形成されるならば、利益調整行動を検出、数値化することにより、株式投資での追加的な利益獲得に有効な投資手法と出来るのではないか。
そこで、会計利益とキャッシュフローの差である会計発生高を用いて、実際の株式投資に生かしやすい手法を提案する。
(2009年02月25日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
磐城 裕子
磐城 裕子のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2010/01/04 | ＴＯＰＩＸの浮動株比率定期見直しと株価の関係 | 磐城 裕子 | ニッセイ年金ストラテジー |
| 2009/12/25 | 企業業績の悪化と利益調整 | 磐城 裕子 | 基礎研マンスリー |
| 2009/05/01 | 業績予想と利益調整行動 | 磐城 裕子 | ニッセイ年金ストラテジー |
| 2009/02/25 | 利益調整に着目した株式投資手法の提案 | 磐城 裕子 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年05月01日
ユーロ圏ＧＤＰ（2025年1-3月期）－前期比0.4％に加速 -
2025年04月30日
2025年1-3月期の実質GDP～前期比▲0.2％（年率▲0.9％）を予測～ -
2025年04月30日
「スター・ウォーズ」ファン同士をつなぐ“SWAG”とは－今日もまたエンタメの話でも。（第５話） -
2025年04月30日
米中摩擦に対し、持久戦に備える中国－トランプ関税の打撃に耐えるため、多方面にわたり対策を強化 -
2025年04月30日
米国個人年金販売額は2024年も過去最高を更新－トランプ関税政策で今後の動向は不透明に－
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【利益調整に着目した株式投資手法の提案】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
利益調整に着目した株式投資手法の提案のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.