- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 2008・2009年度経済見通し
2008年06月25日
2008年1-3月期の実質GDPは、前期比年率4.0%の高成長となったが、原材料高などから企業収益は大幅に減少しており、設備投資も減速している。
景気拡大を牽引してきた企業部門の改善は途切れており、景気は2007年終わり頃をピークに後退局面入りしている可能性が高い。
景気の底打ちは米国経済の持ち直しや原材料高による下押し圧力が緩和される2008年度下期となろう。
実質GDP成長率は2008年度が1.1%、2009年度が1.8%と予想する。消費者物価(生鮮食品を除く総合)は、石油製品価格の大幅上昇や食料品の相次ぐ値上げなどから、2008年度は1.4%まで上昇率が高まるだろう。2009年度は1.1%と予想する。
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
ソーシャルメディア
新着記事
-
2021年01月27日
新型コロナウイルスと各国経済-英国の変異種による感染拡大と経済活動状況 -
2021年01月27日
2021年度の年金額は、現役賃金と同様に0.1%の減額 (前編)-2021年度から変わる年金額改定ルールの経緯や意義 -
2021年01月27日
IMF世界経済見通し-ワクチン普及加速で見通しを上方修正 -
2021年01月27日
2021年度の社会保障予算を分析する-新型コロナ対策の影響で規模拡大、介護報酬は微増 -
2021年01月27日
英国雇用関連統計(12月)-再ロックダウンで休業者も再び増加へ
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2021年01月21日
News Release
-
2020年10月15日
News Release
-
2020年07月09日
News Release
【2008・2009年度経済見通し】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008・2009年度経済見通しのレポート Topへ