2008年06月25日

２００８・２００９年度経済見通し

経済研究部   経済調査部長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

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2008年1-3月期の実質ＧＤＰは、前期比年率4.0％の高成長となったが、原材料高などから企業収益は大幅に減少しており、設備投資も減速している。
景気拡大を牽引してきた企業部門の改善は途切れており、景気は2007年終わり頃をピークに後退局面入りしている可能性が高い。
景気の底打ちは米国経済の持ち直しや原材料高による下押し圧力が緩和される2008年度下期となろう。
実質ＧＤＰ成長率は2008年度が1.1％、2009年度が1.8％と予想する。消費者物価（生鮮食品を除く総合）は、石油製品価格の大幅上昇や食料品の相次ぐ値上げなどから､2008年度は1.4％まで上昇率が高まるだろう。2009年度は1.1％と予想する。

(2008年06月25日「基礎研マンスリー」)

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