- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 消費者物価(全国08年1月、東京08年2月)~石油製品、食料品による押し上げ続く
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■見出し
・コアCPIの上昇率は前月と変わらず
・石油製品、食料品による物価上昇圧力継続
■introduction
総務省が2月29日に公表した消費者物価指数によると、08年1月の消費者物価(全国、生鮮食品を除く総合、以下コアCPI)は前年比0.8%となり、前月と変わらなかった。事前の市場予想(ロイター集計:0.9%、当社予想も0.9%)を若干下回った。
原油価格の高止まりを反映し、石油製品が前年比15.6%(12月:同15.1%)と引き続き高い伸びとなり、食料品(生鮮食品を除く)の上昇率は12月の前年比0.7%から同0.9%へと高まった。一方、パソコン、薄型テレビなどの教養娯楽耐久財は前年比▲15.8%(12月:同▲15.0%)となり、引き続き物価を大きく押し下げた。
総合指数は前年比0.7%(12月:同0.7%)、食料(酒類除く)及びエネルギーを除く総合は同▲0.1%(12月:同▲0.1%)であった。
消費者物価指数の調査対象585品目(生鮮食品を除くと524品目 )を、前年に比べて上昇している品目と下落している品目に分けてみると、1月の上昇品目数は273(生鮮食品を除くベース)となり、4ヵ月連続で半数を上回った(下落品目数は186)。特に食料品(生鮮食品を除く)については、全体の6割近い品目が前年よりも上昇している。「上昇品目割合」-「下落品目割合」は16.7%となり、12月の11.5%から上昇品目の割合が大きく上昇した。食料品を中心として、物価上昇が広範化する動きが続いている。
(2008年02月29日「経済・金融フラッシュ」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/10/03 | 雇用関連統計25年8月-失業率、有効求人倍率ともに悪化 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/09/30 | 鉱工業生産25年8月-7-9月期は自動車中心に減産の可能性 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/09/19 | 消費者物価(全国25年8月)-コアCPIは9ヵ月ぶりの3%割れ、年末には2%程度まで鈍化する見通し | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/09/17 | 貿易統計25年8月-関税引き上げの影響が顕在化し、米国向け自動車輸出が数量ベースで大きく落ち込む | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年10月17日
EUの金融システムのリスクと脆弱性(2025秋)-欧州の3つの金融監督当局の合同委員会報告書 -
2025年10月17日
日本における「老衰死」増加の背景 -
2025年10月17日
選択と責任──消費社会の二重構造(1)-欲望について考える(2) -
2025年10月17日
首都圏の中古マンション価格~隣接する行政区単位での価格差は?~ -
2025年10月17日
「SDGs疲れ」のその先へ-2015年9月国連採択から10年、2030年に向け問われる「実装力」
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【消費者物価(全国08年1月、東京08年2月)~石油製品、食料品による押し上げ続く】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
消費者物価(全国08年1月、東京08年2月)~石油製品、食料品による押し上げ続くのレポート Topへ