2007年04月13日

消費者態度指数の低迷要因は何か？

篠原 哲

このレポートの関連カテゴリ

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
  1. 消費者マインドを示す消費者態度指数（全国・一般世帯・原数値）は2006年春ごろより、低下基調にある。2006年12月以降では、指数は前年差でもマイナスに転じており、景気の回復が続いてきたものの、消費者態度指数はなかなか高まらず、むしろ悪化するという状況にある。
  2. 消費者態度指数（一般世帯・全国）は、消費者マインドを把握できる統計であるが、集計世帯数（有効回答数）が急激に減少していることに加え、その調査世帯に占める高齢者世帯の比率は、国勢調査等から得られる数値よりも高いという特徴がある。
  3. 最近の消費者態度指数は、ウェイトが大きい高齢者世帯の動向が指数を押し下げていることなどから、実勢よりも弱めになっている可能性があることは考慮しておく必要があるだろう。
37033_ext_15_1.jpg

(2007年04月13日「Weekly　エコノミスト・レター」)

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

篠原 哲

研究・専門分野

公式SNSアカウント

新着レポートを随時お届け！
日々の情報収集にぜひご活用ください。

週間アクセスランキング

経済 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    レポート紹介

    【消費者態度指数の低迷要因は何か？】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    消費者態度指数の低迷要因は何か？のレポート　Topへ