- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 予測指数から見た1-3月期の生産動向
2007年02月09日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2006年10-12月期の鉱工業生産は、前期比2.6%の大幅増加となったが、2007年1-3月期は6四半期ぶりに減少に転じるとの見方も多い。
- その理由のひとつは、IT関連財を中心に在庫調整圧力が高まっていることだ。現時点では、鉱工業全体が在庫調整に陥る可能性は高くないと考えられるが、非IT関連業種でも在庫積み上がりの動きが見られることには注意が必要である。
- 1-3月期の生産を弱めに見るもうひとつの理由は、1月、2月の製造工業生産予測指数(以下、予測指数)がそれぞれ前月比▲2.8%、0.1%と弱めの動きとなっていることだ。12月までの鉱工業生産指数の実績値を、予測指数の前月比を使って2月まで先延ばしし、3月を横這いと仮定すると、1-3月期は前期比▲2.0%の低下となる。
- ただし、鉱工業生産指数と予測指数を比較すると、前月比同士よりも前年比同士のほうが当てはまりがよい。予測指数の前年比から鉱工業生産指数の前年比を求めると、12月実績の4.6%の後、1月、2月はそれぞれ5.3%、3.8%となる。さらに、鉱工業生産の予定季節指数を用いて季節調整値を計算すると、1月は前月比▲0.4%、2月は同▲0.2%となり、3月を前月比横這いとすると、1-3月期は前期比0.2%となる。
- 在庫調整圧力が高まっていることには注意が必要だが、1-3月期の生産は現時点の予測指数(前月比)が示すほど弱いものとはならない可能性が高い。
(2007年02月09日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/09 | 人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月09日
グローバル株式市場動向(2025年4月)-トランプ関税への各国の対応が注目される -
2025年05月09日
英国金融政策(5月MPC公表)-トランプ関税が利下げを後押し -
2025年05月09日
官民連携「EVカーシェア」の現状-GXと地方創生の交差点で進むモビリティ変革の芽 -
2025年05月09日
ESGからサステナビリティへ~ESGは目的達成のための手段である~ -
2025年05月09日
減速に拍車がかかる米労働市場-足元は堅調維持もトランプ政権の高関税政策が継続する場合に大幅な減速は不可避
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【予測指数から見た1-3月期の生産動向】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
予測指数から見た1-3月期の生産動向のレポート Topへ