- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 4-6月期GDPは前期比0.4%(年率1.7%)を予測
2005年08月01日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
<2005年4-6月期GDP予測>
- 8/12に内閣府から公表される2005年4-6月期の実質GDP成長率は、前期比0.4%(前期比年率1.7%)と3四半期連続のプラス成長になったと推計される。昨年7-9月期以降、成長率の下押し要因となっていた外需が、4四半期ぶりに増加したことがプラス成長の主因である。
- 1-3月期に高い伸びとなった民間消費、設備投資は、ともに伸び率は低下したものの、それぞれ前期比0.4%、0.6%と増加基調を維持した。
- 民間消費の伸びは1-3月期に比べ鈍化したが、足もとの消費の回復は所得の伸びを伴ったものとなっている。家計部門の改善はより明確なものとなっている。
- 名目GDP成長率は、前期比▲0.0%(年率▲0.1%)と2四半期ぶりのマイナスを予測する。GDPデフレーターは前年比▲1.0%(1-3月期も▲1.0%)となるだろう。内需デフレーターのマイナス幅は若干縮小したが、原油価格高騰に伴う輸入デフレーターの上昇がGDPデフレーターを押し下げた。
(2005年08月01日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/09 | 人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月09日
下落時の分配金の是非~2025年4月の投信動向~ -
2025年05月09日
グローバル株式市場動向(2025年4月)-トランプ関税への各国の対応が注目される -
2025年05月09日
英国金融政策(5月MPC公表)-トランプ関税が利下げを後押し -
2025年05月09日
官民連携「EVカーシェア」の現状-GXと地方創生の交差点で進むモビリティ変革の芽 -
2025年05月09日
ESGからサステナビリティへ~ESGは目的達成のための手段である~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【4-6月期GDPは前期比0.4%(年率1.7%)を予測】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
4-6月期GDPは前期比0.4%(年率1.7%)を予測のレポート Topへ