経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 保険 >
- 欧米保険事情 >
- 同時多発テロ事件の保険業界などへの影響
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■目次
1．事件後の街の様子
2．クリスマス商戦など消費への影響
3．保険業界への影響
4．おわりに
■introduction
米国で発生した同時多発テロ事件が2001年の重大ニュースの筆頭であることに異論を唱える向きは少ないであろう。米誌「タイム」は、「９月11日とその後、米国全体が試されている時に、人間的な側面を押し出して超人的な強さと勇気を示した」として恒例の「パーソン・オブ・ザ・イヤー（今年の人）」にジュリアーニ・ニューヨーク市長を選んでいる。
事件は米国民の生活に大きな影響を与えただけではない。日本の損害保険会社が経営破綻する契機となるなど、世界経済全体にも大きな影を落としており、現時点では想定できない影響が将来現れる可能性もあろう。
(2002年01月25日「基礎研マンスリー」)
欧米保険事情 などの記事に関心のあるあなたへ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！- 最新トピックについて会員向け無料Webセミナーを定期的に開催中！
開催詳細をメールでご案内します！
高島 浩一
高島 浩一のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2002/01/25 | 同時多発テロ事件の保険業界などへの影響 | 高島 浩一 | 基礎研マンスリー |
| 2001/11/25 | 米国における「ロス401(k)プラン」の創設 | 高島 浩一 | 基礎研マンスリー |
| 2001/09/25 | 401(k)への拠出限度額の引き上げ | 高島 浩一 | 基礎研マンスリー |
| 2001/05/25 | 米国プルデンシャル保険の株式会社化 | 高島 浩一 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年07月03日
ユーロ圏失業率（2025年5月）－失業率はやや上昇したが、依然低位安定 -
2025年07月03日
IAIGsの指定の公表に関する最近の状況（14）－19の国・地域からの60社全てのIAIGsのグループ名が公開された－ -
2025年07月03日
BMIと体型に関する認識のズレ～年齢・性別による認識の違いと健康行動の関係 -
2025年07月03日
私的年金のカバレッジ拡大に向けて -
2025年07月03日
機関投資家はネイチャーポジティブにどう向き合っていくか？
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【同時多発テロ事件の保険業界などへの影響】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
同時多発テロ事件の保険業界などへの影響のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.