- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経営・ビジネス >
- 企業経営・産業政策 >
- IT関連財生産におけるアジアとの分業体制の動向
わが国におけるIT関連財の生産は、アジア諸国との分業の下に行われており、従来は、日本が供給する部品をアジア諸国で組み立て・加工するという分業構造が成立していた。
しかし、近年、IT革命の進行などを背景に、部品の供給機能もアジアへ移転しつつあり、この傾向は今後も継続していくものと思われる。
(2001年01月25日「基礎研マンスリー」)
末廣 譲凡
研究・専門分野
末廣 譲凡のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2002/02/04 | 問われる雇用対策の質 | 末廣 譲凡 | エコノミストの眼 |
2002/01/01 | 雇用保護規制と労働市場 | 末廣 譲凡 | 経済調査レポート |
2001/12/25 | 問われる雇用対策の質 | 末廣 譲凡 | 基礎研マンスリー |
2001/12/12 | 短観速報~景況感は更に悪化、設備投資も一段の下方修正 | 末廣 譲凡 | Weekly エコノミスト・レター |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年11月07日
フィリピン経済:24年7-9月期の成長率は前年同期比5.2%増~悪天候と輸出悪化により5四半期ぶりの低成長に -
2024年11月07日
低下する独仏経済の牽引力-政治の分断がブレーキに- -
2024年11月06日
情報伝達・取引推奨による内部者取引-東証職員によるインサイダー取引疑惑 -
2024年11月06日
曲線にはどんな種類があって、どう社会に役立っているのか(その9)-カッシーニの卵形線・レムニスケート等- -
2024年11月06日
EUのAI規則(4/4-最終回)-イノベーション支援、ガバナンス、市販後モニタリング等
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
【IT関連財生産におけるアジアとの分業体制の動向】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
IT関連財生産におけるアジアとの分業体制の動向のレポート Topへ