2000年08月25日

働く若者の減少と求められる社会システムの変革

経済研究部 経済調査部長 斎藤 太郎

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
全文ダウンロード（PDF）

景気は回復基調にあるが、労働力率が低下し、働かない者が増え続けている。
最近の労働力率の低下は、中高年層ではディスカレッジドワーカーの増加、若年層では就業意識の変化の影響を強く受けている。
今後、景気回復に伴う労働力率の上昇により失業率が一時的に上昇する可能性があるが、それは雇用回復の初期段階としてはやむを得ないものである。長期的には労働力人口の減少が確実であり、若年層を中心としてますます稀少となる人的資源を有効活用し、労働生産性を高めることが求められている。

(2000年08月25日「基礎研マンスリー」)

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

経済研究部   経済調査部長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

03-3512-1836

経歴
  • ・ 1992年：日本生命保険相互会社
    ・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
    ・ 2019年8月より現職

    ・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
    ・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
    ・ 2018年～　統計委員会専門委員

週間アクセスランキング

経営 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    ピックアップ

    レポート紹介

    お知らせ

    お知らせ一覧

    【働く若者の減少と求められる社会システムの変革】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    働く若者の減少と求められる社会システムの変革のレポート　Topへ