経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 経済指標
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■intrduction
日本経済は、民需による自律的回復への兆しがみられる。消費は所得の減少を背景に依然低迷している。しかし住宅着工や輸出の増加で、生産は拡大基調が続いている。また設備投資は機械受注の動向から来年度前半に底入れする可能性がある。政府は来年度予算の早期成立を図り、公共投資を切れ目なく実施する考えである。
株価は景気回復期待を背景に上昇が続いているが、円高の企業業績への影響や米国株の乱高下などもあり、20000円をはさんだ動きとなっている。債券相場は来年度予算の国債発行の増加が懸念されるが、日銀はゼロ金利政策を継続する姿勢を示しており、長期金利は低位安定が続いている。
(2000年03月01日「経済調査レポート」)
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
山田 剛史
山田 剛史のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2001/04/01 | 米国経済統計ウォッチ | 山田 剛史 | 経済調査レポート |
| 2001/03/01 | 米国経済中期見通し | 山田 剛史 | 経済調査レポート |
| 2001/02/25 | FRBの金融政策転換モデル | 山田 剛史 | 基礎研マンスリー |
| 2001/02/16 | 米国経済：真の生産性向上は99年から | 山田 剛史 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年04月18日
トランプ関税発の円高は止まるか？～マーケット・カルテ５月号 -
2025年04月18日
「未定」が広がるのか、それとも見通しを示すのか？～関税政策と企業の開示姿勢～ -
2025年04月18日
米住宅着工・許可件数（25年3月）－着工件数は市場予想を大幅に下回り、前月比▲11.4％と24年3月以来の減少幅 -
2025年04月18日
資金決済法の改正案－デジタルマネーの流通促進と規制強化 -
2025年04月18日
消費者物価（全国25年3月）－コアCPI上昇率は25年度入り後も3％台が続く公算
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【経済指標】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済指標のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.