- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経営・ビジネス >
- 企業経営・産業政策 >
- 家電リサイクル法とその影響
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
家電メーカーにリサイクル処理を義務づける家電リサイクル法が2001年4月に施行される。
廃家電リサイクルを新たなビジネスチャンスとみて参入する企業もあり様々な形態のシステムが検討されている。
家電リサイクル法は課題もあるものの、将来的にはリサイクル率の向上やコストの削減が見込めるため大きな効果が期待できる。関係業界の英知を集めて廃家電のリサイクルシステムを構築することが求められる。
(1999年03月25日「基礎研マンスリー」)
松尾 忠史
松尾 忠史のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
1999/03/25 | 家電リサイクル法とその影響 | 松尾 忠史 | 基礎研マンスリー |
1998/04/25 | 省エネ対応が進む大型冷蔵庫 | 松尾 忠史 | 基礎研マンスリー |
1997/10/25 | 回復するAV機器の国内生産 | 松尾 忠史 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年09月03日
増え行く単身世帯と消費市場への影響(4)-教養娯楽・交際費から見る「自分時間」「人間関係」「自己表現」への投資 -
2025年09月03日
DC制度運営の再点検を -
2025年09月03日
成立した年金制度改正が将来の年金額に与える影響 -
2025年09月03日
日本の人的資本投資の現状と課題 -
2025年09月03日
外国人が支える人口動態~多言語対応等の居住支援が喫緊の課題
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【家電リサイクル法とその影響】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家電リサイクル法とその影響のレポート Topへ