
経済研究部 経済調査部長
斎藤 太郎(さいとう たろう)
研究・専門分野
日本経済、雇用
自己紹介 経歴
研究分野・専門分野 | 日本経済、雇用 |
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自己紹介 |
経済予測は当たらないとよく言われますが、少しでも予測精度の向上を図ろうと日々努力しています。日本経済研究センターが実施している「ESPフォーキャスト調査」では過去10回、予測的中率の高い優秀フォーキャスターに選ばれました。労働市場の分析にも力を入れています。日本は本格的な人口減少、少子高齢化時代に突入しており、女性、高齢者を中心に限られた人的資源を最大限活用しなければ、経済の停滞はより一層深刻なものになることが懸念されます。労働市場の分析を通じて日本経済活性化に向けた提言を行いたいと考えています。 |
経歴 |
・ 1992年:日本生命保険相互会社 ・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ ・ 2019年8月より現職 ・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論) ・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論) ・ 2018年~ 統計委員会専門委員 |
斎藤 太郎のレポート
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2025年06月30日
鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
経済産業省が6月30日に公表した鉱工業指数によると、25年5月の鉱工業生産指数は前月比0.5%(4月:同▲1.1%)と2ヵ月ぶりに上昇... -
2025年06月27日
雇用関連統計25年5月-新規求人倍率は3年6ヵ月ぶりの低水準も、労働市場全体の需給を反映せず
総務省が6月27日に公表した労働力調査によると、25年5月の完全失業率は前月から横ばいの2.5%(QUICK集計・事前予想:2.5%、... -
2025年06月20日
消費者物価(全国25年5月)-コアCPIは食料中心に上昇率拡大も、夏場には3%割れへ
総務省が6月20日に公表した消費者物価指数によると、25年5月の消費者物価(全国、生鮮食品を除く総合、以下コアCPI)は前年比3.7%... -
2025年06月18日
トランプ関税による企業収益への影響~輸出数量減少よりも輸出価格引き下げのほうが悪化幅は大きい~
トランプ関税の影響が経済指標に徐々に表れ始めた。財務省の「貿易統計」によれば、25%の追加関税が課せられた米国向け自動車輸出は4月に前...
斎藤 太郎のパブリシティ
著書
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イラスト図解 知っているようで知らない 物価のしくみ
- 著者:
- 斎藤太郎(監)/木下智博(監)
- 出版社:
- 池田書店
- 発行年月:
- 2024年10月
- 定価:
- ¥1,870(税込)
※当研究所斎藤太郎が監修。
意外と知らない「物価」をわかりやすく解説!
物価は私たちの生活に密接に関わっており、誰もが無関係ではいられないものです。
一方で、私たちは物価というテーマについてきちんと学ぶ機会がありません。
本書では「そもそも物価とは何か」「物価が変動する要因」「物価が上がると生活はどうなるのか」など、意外と知らない物価の知識について、誰でもわかりやすいようにイラスト図解を用いて解説します。
本書を読むことで、経済ニュースへの理解も深まります
講演・学会報告
講演日 | 講演タイトル | 主催 |
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2025年02月14日 | 賃金管理研究会(2025年2月) 「2025年度の日本経済展望 」 | 株式会社賃金管理研究所 |
2025年01月16日 | 第127回 経済時事講座 「2025年度日本経済見通し」 | 一般財団法人産業経理協会 |
2025年01月10日 | 宮城県支部積水部会 新春特別講演会 「2025年度の経済見通しについて」 | 積水ハウス株式会社 TKC事業部 |
TV出演
放送日 | 内容 | 番組名 |
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2025年06月22日 | 給付?減税?いま必要な経済政策は | NHK(総合) 「日曜討論」 |
2025年05月11日 | “トランプ関税”で世界経済は 日本は | NHK(総合) 「日曜討論」 |
2025年03月02日 | 【なぜ給料は伸びないのか】10年「ゼロべア」は組合の“過度な”雇用重視が影響か/日銀が推す「人手不足で賃金アップ」の“危うさ”/春闘の「歴史的な賃上げ」今後は「トーンダウン」か | TBS NEWS DIG 「経済の話で困ったときにみるやつ」 |
新聞掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
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2025年06月19日 | 日本経済新聞 朝刊 5面 | 日本車メーカー 関税コスト吸収 数量落ち込み回避優先 |
2025年06月19日 | 読売新聞 朝刊 11面 | 車輸出減 関税影響拡大 大型車 落ち込み |
2025年06月04日 | 日本経済新聞 朝刊 5面 | 賃上げに逆風、労働改革試す 中小余力乏しく |
雑誌等掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2025年06月20日 | 日本経済新聞 電子版 | 物価上昇、輸入から国内要因にシフト 人件費など転嫁 |
2025年06月24日号 | 週刊エコノミスト 82P | 【独眼経眼】 日本はトランプ関税に値下げで対応か |
2025年06月02日 | 東洋経済 ONLINE | 日本経済の低迷は「人口減&高齢化だから」なのか?データで確かめたら悲観している場合ではなかった...労働生産性が落ち消費が減った理由とは |
所属部署
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高山 武士 -
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三浦 祐介
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