- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2013~2015年度経済見通し~13年4-6月期GDP2次速報後改定
2013年09月09日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
<実質成長率:2013年度2.8%、2014年度0.0%、2015年度0.8%を予想>
- 2013年4-6月期の実質GDP(2次速報値)は設備投資、民間在庫の上方修正などから1次速報の前期比0.6%(年率2.6%)から前期比0.9%(年率3.8%)へと上方修正された。
- GDP2次速報の結果を受けて、8月に発表した経済見通しの改定を行った。実質GDP成長率は2013年度が2.8%、2014年度が0.0%、2015年度が0.8%と予想する。4-6月期の実績値が上方修正されたことを受けて、2013年度の成長率を0.3%上方修正した。
- 円安、緊急経済対策の効果、消費税率引き上げ前の駆け込み需要などから、2013年度中は高めの成長が続くが、2014年度は駆け込み需要の反動に物価上昇に伴う実質所得の影響が加わることから成長率は大きく低下する可能性が高い。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は円安に伴う輸入物価の上昇に需給バランスの改善が加わることで、2013年度末にかけて1%程度まで高まるが、消費税率引き上げ後の景気減速の影響から、2014年度以降は伸びが頭打ちとなる可能性が高い。消費者物価上昇率は2013年度が0.7%、2014年度が0.6%、2015年度が0.7%と予想する(消費税率引き上げによる影響を除くベース)。
(2013年09月09日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/16 | QE速報:1-3月期の実質GDPは前期比▲0.2%(年率▲0.7%)-4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/05/09 | 人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年05月16日
令和の米騒動に対する包括的対策~米価格高騰を解消するために~ -
2025年05月16日
日本の民間活力はどの国と対比するのが適切か-国民負担控除後の1人あたりGDP実額から- -
2025年05月16日
英国GDP(2025年1-3月期)-前期比では0.7%に加速 -
2025年05月16日
QE速報:1-3月期の実質GDPは前期比▲0.2%(年率▲0.7%)-4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず -
2025年05月16日
わが国のホテル投資市場規模(2024年)
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【2013~2015年度経済見通し~13年4-6月期GDP2次速報後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2013~2015年度経済見通し~13年4-6月期GDP2次速報後改定のレポート Topへ