- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2013~2015年度経済見通し~2%の物価目標達成の可能性を探る
2013年05月17日
<実質成長率:2013年度2.6%、2014年度0.0%、2015年度0.8%を予想>
- 2013年1-3月期の実質GDPは前期比年率3.5%の高成長となり、景気が底入れから明確な回復軌道に乗りつつあることを示すものとなった。
- 円安、緊急経済対策の効果、消費税率引き上げ前の駆け込み需要などから、2013年度中は高めの成長が続くが、2014年度は駆け込み需要の反動に物価上昇に伴う実質所得低下の影響が加わることから成長率は大きく低下する可能性が高い。実質GDP成長率は2013年度が2.6%、2014年度が0.0%、2015年度が0.8%と予想する。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は需給バランスの改善、円安に伴う輸入物価の上昇を反映し、2013年度末にかけてゼロ%台後半まで高まるが、消費税率引き上げ後の景気減速の影響から、2014年度以降は伸びが頭打ちとなる可能性が高い。消費者物価上昇率は2013年度が0.4%、2014年度が0.5%、2015年度が0.5%と予想する(消費税率引き上げによる影響を除くベース)。
- 日銀は4月の展望レポートで2年程度で2%の物価上昇率を達成する見通しを示したが、消費税率引き上げによる経済への影響が小さいこと、期待インフレ率が短期間で急上昇することを前提としており、目標達成のためのハードルは相当高いと考えられる。
(2013年05月17日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2024/11/08 | 中期経済見通し(2024~2034年度) | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2024/11/05 | 求められる毎月勤労統計の再見直し | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2024/10/31 | 2024年7-9月期の実質GDP~前期比0.2%(年率0.8%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2024/10/31 | 鉱工業生産24年9月-自動車工場の稼働停止が響き、7-9月期は2四半期ぶりの減産 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年11月08日
英国金融政策(11月MPC公表)-新予算案を受けてインフレ見通しを上方修正 -
2024年11月08日
米FOMC(24年11月)-予想通り、政策金利を▲0.25%引き下げ。パウエル議長が任期途中での辞任を否定 -
2024年11月08日
内外株式ファンドで売却膨らむ~2024年10月の投信動向~ -
2024年11月08日
基礎研REPORT(冊子版)11月号[vol.332] -
2024年11月08日
実質賃金の回復を急げ-持続的な生産性向上に向けた議論を
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
【2013~2015年度経済見通し~2%の物価目標達成の可能性を探る】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2013~2015年度経済見通し~2%の物価目標達成の可能性を探るのレポート Topへ