経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 米国経済 >
- 米２月ＩＳＭ製造業指数は、３ヵ月連続の上昇で2011年６月水準を回復
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
米２月ＩＳＭ製造業指数は54.2と続伸、2011年６月以来の水準を回復した。同指数は、昨年10-12月期には「財政の崖」による景気の先行きを懸念し、業況の分かれ目となる50を割り込む下落となったが、その後はやや急な回復を見せている。２月指数の内訳を見ると、新規受注、生産といった主要指数が回復の動きを主導しており、全般的には、先行きの業況改善を示唆するものと言えそうだ。そのほかでは、輸出指数の回復の半面、雇用指数の低下や価格指数の上昇といった警戒材料も見受けられ、こうした指数の先行きにも留意しておく必要がありそうだ。
(2013年03月04日「経済・金融フラッシュ」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
土肥原 晋
土肥原 晋のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2014/04/07 | 金融危機５周年、米経済に変革の兆し－シェールガス革命が復興の鍵に | 土肥原 晋 | 基礎研マンスリー |
| 2014/03/05 | 徐々に高まる成長ステージ、2015年本格回復を視野に | 土肥原 晋 | ニッセイ年金ストラテジー |
| 2014/02/25 | 金融危機５周年、米経済に変革の兆し－シェールガス革命が復興の鍵に | 土肥原 晋 | ニッセイ景況アンケート |
| 2014/02/21 | 寒波の影響色濃い米経済～金融政策はガイダンス変更に注目 | 土肥原 晋 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年05月21日
方向感を欠く円相場、関税の着地点と影響がカギに～マーケット・カルテ６月号 -
2025年05月21日
貿易統計25年4月－トランプ関税の影響が一部で顕在化 -
2025年05月20日
「次元の呪い」への対処－モデルの精度を上げるにはどうしたらよいか? -
2025年05月20日
トイレ×サイネージ－消費の交差点(10) -
2025年05月20日
今週のレポート・コラムまとめ【5/13-5/19発行分】
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【米２月ＩＳＭ製造業指数は、３ヵ月連続の上昇で2011年６月水準を回復】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米２月ＩＳＭ製造業指数は、３ヵ月連続の上昇で2011年６月水準を回復のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.