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2011年01月24日
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日本銀行による包括的な金融緩和政策の導入もあって、各資産クラスの期待収益率は低下せざるを得ない。
この環境が長期間継続するという前提に立つならば、基本ポートフォリオの組立て方を見直し、将来の給付を賄う国内債券と、リスクを取ってリターン向上を図るそれ以外の資産とを、意識して区分したアロケーションを行うべきである。
そして、運用の中核となる国内債券に関しては、従来の発想ではない新しい観点からの取組みが必要となる。
(2011年01月24日「基礎研マンスリー」)
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経歴
- 【職歴】
・1986年 日本生命保険相互会社入社
・1991年 ペンシルバニア大学ウォートンスクールMBA
・2004年 ニッセイアセットマネジメント株式会社に出向
・2008年 ニッセイ基礎研究所へ
・2021年より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・日本ファイナンス学会
・証券経済学会
・日本金融学会
・日本経営財務研究学会
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