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- 米1-3月期GDP(改定値)は、年率▲5.7%へマイナス幅を縮小
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■見出し
・速報値との比較では、0.4%ポイントの改善:改定値の概要
・前期との比較では、個人消費の改善が目立つ状況:需要項目別の動向
・今期も景気後退局面が持続するも、下半期にはプラス転換も
■introduction
5月29日に米商務省より発表された1-3月期実質GDP(改定値)は、▲5.7%(前期比年率:以下も同じ)となり、速報値▲6.1%から0.4%ポイントマイナス幅を縮小したが、市場予想の▲5.5%への改善には届かなかった。▲5.7%のマイナス幅は、前期を除くと1982年1-3月期(▲6.4%)以来約26年ぶりの低下幅であり、3四半期連続のマイナス成長は1975年以来となる。
速報値からの上方修正については、個人消費の伸びが同2.2%から1.5%へと縮小、寄与度では速報値1.50%→改定値1.08%へと▲0.42%ポイントマイナス修正された半面、在庫投資が寄与度同▲2.34%(速報値は同▲2.79%)と0.45%ポイント、純輸出が0.19%ポイント上方修正されたこと等が大きかった(図表-1)。
なお、今回改定値でも、昨年下半期のGDP低下の主因であった個人消費が、10-12月期▲4.3%から1-3月期改定値1.5%と改善の一方、設備投資が前期▲21.7%から改定値▲36.9%と落ち込み拡大を見せ、1-3月期GDPマイナスの主因となった構図に変化はない。
(2009年06月01日「経済・金融フラッシュ」)
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