- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比▲3.3%(年率▲12.7%)~約35年ぶりの大幅マイナス成長
2009年02月16日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2008年10-12月期の実質GDP成長率は、前期比▲3.3%(年率換算▲12.7%)と3四半期連続のマイナス成長となった(当研究所予測1月30日:前期比▲3.0%、年率▲11.5%)。前期比年率二桁のマイナス成長は1974年1-3月期(前期比年率▲13.1%)以来、約35年ぶりのことである。
- 海外経済の急速な悪化を背景に、輸出が前期比▲13.9%と過去最大の落ち込みとなったことが、大幅マイナス成長の主因である。外需だけで成長率は前期比▲3.0%押し下げられた。企業収益の急速な悪化を背景に設備投資が前期比▲5.3%の大幅減少となったことなどから、国内需要も4四半期連続で減少した。
- 10-12月期は、米国、ユーロ圏、英国のいずれもマイナス成長となったが、成長率のマイナス幅は日本が最も大きくなった。日本の金融危機の影響は欧米に比べれば小さいとされていたが、実体経済の悪化度合いからすれば、日本が最も深刻という見方もできる。
- GDPデフレーターは、原油価格急落に伴う輸入デフレーターの大幅低下を主因に前年比0.9%と、消費税率引き上げの影響があった1998年1-3月期以来の上昇となった。
- 年明け以降も輸出、生産の急減には歯止めがかかっておらず、2009年1-3月期も前期比年率10%前後のマイナス成長となることが予想される。この結果、2008年度の実質GDP成長率は▲3%近いマイナスとなることが見込まれる。
(2009年02月16日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/07/11 | トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/07/08 | 2025・2026年度経済見通し | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/06/30 | 鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/06/27 | 雇用関連統計25年5月-新規求人倍率は3年6ヵ月ぶりの低水準も、労働市場全体の需給を反映せず | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年07月14日
ニッセイ基礎研所報 2025(Vol.69) -
2025年07月14日
ロシアの物価状況(25年6月)-6月は総合指数・コア指数のいずれも低下 -
2025年07月11日
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意 -
2025年07月10日
企業物価指数2025年6月~ガソリン補助金の影響などで、国内企業物価は前年比3%を割り込む~ -
2025年07月10日
ドイツの生命保険監督を巡る動向(2)-BaFinの2024年Annual ReportやGDVの公表資料からの抜粋報告(生命保険会社等の監督及び業績等の状況)-
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比▲3.3%(年率▲12.7%)~約35年ぶりの大幅マイナス成長】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比▲3.3%(年率▲12.7%)~約35年ぶりの大幅マイナス成長のレポート Topへ