経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 暮らし >
- 社会貢献・ボランティア >
- ＳＲ（組織の社会的責任）時代のソーシャル・ベンチャー経営
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
時代はＣＳＲ（企業の社会的責任：Corporate Social Responsibility）の時代から、ＳＲ（組織の社会的責任：Social Responsibility）の時代に移り変わろうとしている。
ＣＳＲは、営利企業に、それぞれの活動の中で人類社会や地球環境に十分配慮することを求め、人類や地球環境の持続可能性を高めようというものである。ＳＲの時代では、これまで営利企業に求めてきた社会的責任を、非営利組織を含む全ての組織に求めることとなる。
(2008年09月26日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！常務取締役理事
神座 保彦 (じんざ やすひこ)
研究・専門分野
ソーシャルベンチャー、ソーシャルアントレプレナー
神座 保彦のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2012/04/12 | 震災復興支援はギア切り替えのとき―ハンズオン支援局面でのガバナンスを考える | 神座 保彦 | 研究員の眼 |
| 2012/01/25 | 震災経験と意思決定の時間軸 | 神座 保彦 | 基礎研マンスリー |
| 2012/01/17 | 社会貢献の世界に飛び込む前に～敢えて回り道を勧める理由 | 神座 保彦 | 研究員の眼 |
| 2011/09/26 | ＢＯＰビジネスとイノベーション | 神座 保彦 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年05月09日
下落時の分配金の是非～2025年４月の投信動向～ -
2025年05月09日
グローバル株式市場動向(2025年4月)－トランプ関税への各国の対応が注目される -
2025年05月09日
英国金融政策（5月ＭＰＣ公表）－トランプ関税が利下げを後押し -
2025年05月09日
官民連携「EVカーシェア」の現状－GXと地方創生の交差点で進むモビリティ変革の芽 -
2025年05月09日
ESGからサステナビリティへ～ESGは目的達成のための手段である～
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【ＳＲ（組織の社会的責任）時代のソーシャル・ベンチャー経営】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ＳＲ（組織の社会的責任）時代のソーシャル・ベンチャー経営のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.