- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2008年4-6月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.9%)を予測
2008年07月31日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 8/13に内閣府から公表される2008年4-6月期の実質GDPは、前期比▲0.7%(前期比年率▲2.9%)と、4四半期ぶりのマイナス成長になったと推計される。
- 民間消費、住宅投資、設備投資がいずれも前期比で減少し、国内需要が前期比▲0.7%と大きく落ち込んだことに加え、これまで景気の牽引役となっていた輸出が前期比▲2.3%と減少し、外需寄与度は前期比▲0.1%と11四半期ぶりにマイナスとなった。
- 1-3月期までは交易条件の悪化が続く中でも、国内需要は比較的底堅く推移してきたが、海外への所得移転に伴う国内の実質購買力の低下が国内需要の低迷に直結するという構図がここにきて鮮明となってきた。さらに、世界経済の減速に伴いこれまで拡大を続けてきた輸出も減少に転じたことで、日本経済は牽引役不在の状態となった。
- 名目GDPは前期比▲0.8%(年率▲3.1%)と2四半期ぶりの減少を予測する。輸入デフレーターの上昇による押し下げ圧力は続いたが、国内需要デフレーターが1-3月期の前年比0.4%から1.0%へと高まるため、GDPデフレーターは1-3月期の前年比▲1.5%から同▲1.2%へとマイナス幅が若干縮小するだろう。
(2008年07月31日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/03/21 | 消費者物価(全国25年2月)-コアCPI上昇率は当面3%前後で推移する見通し | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/03/19 | 貿易統計25年2月-関税引き上げ前の駆け込みもあり、貿易収支(季節調整値)が黒字に | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/03/11 | 2024~2026年度経済見通し-24年10-12月期GDP2次速報後改定 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/03/07 | 可処分所得を下押しする家計負担の増加-インフレ下で求められるブラケットクリープへの対応 | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年03月25日
今週のレポート・コラムまとめ【3/18-3/24発行分】 -
2025年03月24日
なぜ「ひとり焼肉」と言うのに、「ひとりコンビニ」とは言わないのだろうか-「おひとりさま」消費に関する一考察 -
2025年03月24日
若い世代が求めている「出会い方」とは?-20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る -
2025年03月24日
中国:25年1~3月期の成長率予測-前期から減速。目標達成に向け、政策効果でまずまずの出だしに -
2025年03月24日
パワーカップル世帯の動向-2024年で45万世帯に増加、うち7割は子のいるパワーファミリー
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【2008年4-6月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.9%)を予測】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008年4-6月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.9%)を予測のレポート Topへ