- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2007・2008年度経済見通し~1-3月期2次QE後改定
2007年06月12日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 1-3月期のGDP2次速報は、設備投資、外需の上方修正などから、実質GDP成長率が前期比0.8%(年率3.3%)となり、1次速報の前期比0.6%(年率2.4%)から上方修正された。また、2006年度の実質GDP成長率も1.9%から2.1%へと上方修正された。
- 実質GDP成長率は2007年度が2.0%、2008年度が2.1%と予想する。2007年度を前回見通し(5月時点)の1.8%から0.2%上方修正したが、1-3月期の成長率が上方修正されたことにより、2007年度の発射台が高くなったことが、その主因である。
- GDPデフレーターは2007年度にはプラスとなり、「名実逆転」は10年ぶりに解消されよう。名目GDP成長率は2007年度が2.1%、2008年度が2.4%と予想する。
- 日銀審議委員からは追加利上げに対して前向きな発言が相次いでおり、その際、利上げは物価動向だけでなく、資産価格も含めた総合判断で行うとの見方が示されている。追加利上げは2007年7-9月期に実施されると予想する。
(2007年06月12日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/09 | 人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月09日
グローバル株式市場動向(2025年4月)-トランプ関税への各国の対応が注目される -
2025年05月09日
英国金融政策(5月MPC公表)-トランプ関税が利下げを後押し -
2025年05月09日
官民連携「EVカーシェア」の現状-GXと地方創生の交差点で進むモビリティ変革の芽 -
2025年05月09日
ESGからサステナビリティへ~ESGは目的達成のための手段である~ -
2025年05月09日
減速に拍車がかかる米労働市場-足元は堅調維持もトランプ政権の高関税政策が継続する場合に大幅な減速は不可避
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【2007・2008年度経済見通し~1-3月期2次QE後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2007・2008年度経済見通し~1-3月期2次QE後改定のレポート Topへ