- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 不動産 >
- 土地・住宅 >
- 住宅価格変動と家計の消費および資産・負債
住宅価格の上昇に伴う持家の担保価値増大を背景に、英国と米国では住宅ローンの借換えが近年大幅に増加し、消費促進の一因となっている。
標準的な家計における最大の資産は持家であることから、消費に対する資産効果は保有世帯が限られる株式よりも住宅の方が大きいとする見方さえ支持を得つつある。
他方、借換えで得た資金を住宅ローン以外の債務の返済や金融資産の積み増しに充てるなど、家計のバランス・シートを再構築する行動も観察される。
日本においても、家計と持家の関係には米国・英国と多くの共通点があり、今後の環境次第では同様の家計行動が実現する可能性は十分にあると言える。
(2004年01月25日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
石川 達哉
研究・専門分野
石川 達哉のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2018/12/28 | 同床異夢の臨時財政対策債-償還費を本当に負担するのは国か、地方か? | 石川 達哉 | 研究員の眼 |
2018/07/13 | 「地方財源不足額」は本当に解消されているのか?―先送りされ続ける臨時財政対策債の償還財源確保 | 石川 達哉 | 基礎研レポート |
2017/08/31 | 再び問われる交付税特会の行方-地方財政の健全性は高まったのか? | 石川 達哉 | 基礎研レポート |
2017/07/03 | 増大する地方公共団体の基金残高 その2-実は拡大している積立不足!? | 石川 達哉 | 研究員の眼 |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年10月08日
年金改革議論と選挙日程の関係 -
2024年10月08日
タブー・トレードオフへの対処-環境問題への取り組みには心理学の知見も必要!? -
2024年10月08日
営業職員考~営業職員の成果の源は?~ -
2024年10月08日
Investors Trading Trends in Japanese Stock Market: An Analysis for September -
2024年10月08日
投資部門別売買動向(24年9月)~信託銀行が大幅買い越し~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
【住宅価格変動と家計の消費および資産・負債】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
住宅価格変動と家計の消費および資産・負債のレポート Topへ