- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 労働市場 >
- ボーナス増でも依然厳しい雇用所得環境
2001年07月27日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
<今週の焦点:ボーナス増でも依然厳しい雇用所得環境>
- 今夏のボーナスは前年比でプラスの伸びとなり、冬と合わせた年度ベースでも2001年度のボーナスは4年ぶりにプラスの伸びになる可能性が高い。
- しかし、年間給与の8割を占めるボーナス以外の月例給与(所定内、所定外)はすでにマイナスとなっており、雇用者数も今年度半ばには減少に転じると予想される。
- このため、今年度の雇用者報酬は前年比▲0.3%と予測され、雇用所得環境の改善を通じた個人消費の回復のためには、ボーナスの増加だけでは力不足であろう。
<2001年4-6月期、7-9月期GDP>
- 4-6月期の実質GDP成長率は、前期比▲0.5%(年率▲2.2%)と2四半期連続のマイナス成長になったとみられる。7-9月期は前期比0.1%(年率0.4%)とほぼゼロ成長を予測する。
(2001年07月27日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/09 | 人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月09日
下落時の分配金の是非~2025年4月の投信動向~ -
2025年05月09日
グローバル株式市場動向(2025年4月)-トランプ関税への各国の対応が注目される -
2025年05月09日
英国金融政策(5月MPC公表)-トランプ関税が利下げを後押し -
2025年05月09日
官民連携「EVカーシェア」の現状-GXと地方創生の交差点で進むモビリティ変革の芽 -
2025年05月09日
ESGからサステナビリティへ~ESGは目的達成のための手段である~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【ボーナス増でも依然厳しい雇用所得環境】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ボーナス増でも依然厳しい雇用所得環境のレポート Topへ