- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 米国経済 >
- 【4-6月期米GDP】前期比年率+4.0%、米国経済の力強さを確認
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
【要旨】
結果の概要:総じて好調
7月30日、米商務省の経済分析局(BEA)は4-6月期のGDP統計(1次速報値)を公表した。4-6月期の実質成長率は、季節調整済の前期比年率で+4.0%となり、1-3月期改定値(同▲2.1%)から大幅に加速、市場予想(Bloomberg集計の中央値、以下同様)の同+3.0%も上回った。
4-6月期のGDP成長率を需要項目別に見ると主要項目のすべてで改善した。
内需のうち個人消費は前期比年率+2.5%(前期:同1.2%)となり市場予想(同+1.9%)を上回る改善、設備投資も前期比年率+5.5%(前期:同+1.6%)と大幅に加速した。住宅投資は前期比年率+7.6%(前期:同▲5.3%)となり、2期連続のマイナスからプラスに転じている。また、在庫変動は、4-6月期は寄与度で+1.66%ポイント(前期:同▲1.16%ポイント)となり、これは成長率を大幅に押し上げる要因となっている。
外需では、輸出が前期比年率+9.5%(前期:同▲9.2%)とプラスに転じた。輸入も前期比年率+11.7%(前期:同+2.2%)と大幅に加速したが、純輸出の成長率への寄与度は▲0.61%ポイント(前期:同▲1.66%ポイント)となりマイナス幅は縮小した(詳細はPDFも参照)。
4-6月期の高い成長率は在庫によって押し上げられている面も大きいが、その他の項目も好調であり、GDPから在庫および純輸出を除いた国内最終需要で見ても前期比年率+2.8%(前期:同+0.7%)となり、2010年10-12月期以来の高い伸び率を記録している。
4-6月期の高い伸び率の背景には寒波による減速からの反動増という要因はあるものの、予想を上回る成長率であり、米国経済の力強さを確認できる内容だったと言える。
(2014年07月31日「経済・金融フラッシュ」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1818
- 【職歴】
2006年 日本生命保険相互会社入社(資金証券部)
2009年 日本経済研究センターへ派遣
2010年 米国カンファレンスボードへ派遣
2011年 ニッセイ基礎研究所(アジア・新興国経済担当)
2014年 同、米国経済担当
2014年 日本生命保険相互会社(証券管理部)
2020年 ニッセイ基礎研究所
2023年より現職
・SBIR(Small Business Innovation Research)制度に係る内閣府スタートアップ
アドバイザー(2024年4月~)
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員
高山 武士のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/09/12 | ECB政策理事会-2会合連続で全会一致の据え置き決定 | 高山 武士 | 経済・金融フラッシュ |
2025/09/12 | 欧州経済見通し-関税合意後も不確実性が残る状況は続く | 高山 武士 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/09/11 | ロシアの物価状況(25年8月)-前年比の低下基調が継続、8%台前半に | 高山 武士 | 経済・金融フラッシュ |
2025/09/05 | トランプ関税後の貿易状況(25年9月更新版) | 高山 武士 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年09月16日
インド消費者物価(25年9月)~8月のCPI上昇率は+2.1%に上昇、GST合理化でインフレ見通しは緩和 -
2025年09月16日
タイの生命保険市場(2024年版) -
2025年09月16日
外国人問題が争点化した背景-取り残されたと憤る層を包摂する政策を -
2025年09月16日
男性の育休取得の現状(2024年度)-過去最高の40.5%へ、産後パパ育休で「すそ野拡大」効果も -
2025年09月16日
今週のレポート・コラムまとめ【9/9-9/12発行分】
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【【4-6月期米GDP】前期比年率+4.0%、米国経済の力強さを確認】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
【4-6月期米GDP】前期比年率+4.0%、米国経済の力強さを確認のレポート Topへ