2009年12月25日

2009～2011年度経済見通し

経済研究部 経済調査部長 斎藤 太郎

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
全文ダウンロード（PDF）

日本経済は、内外の在庫調整の進展や海外経済の持ち直しに伴う輸出の増加などから、2008年度末を底に回復を続けている。
景気は、個人消費の息切れや公共事業の大幅減少などから2010年前半にかけて減速することが見込まれるが、海外経済の回復を背景とした輸出の下支えが続くため、景気腰折れは回避されるだろう。 実質ＧＤＰ成長率は2009年度が▲2.9％、2010年度が1.4％、2011年度が2.0％と予想する。
日本経済は2009年4-6月期以降、3年間にわたりプラス成長を続けると予想しているが、それまでの落ち込み幅があまりに大きかったため、2011年度末の実質ＧＤＰはピーク時よりも3％以上低い水準にとどまる。実質ＧＤＰが元の水準に戻るのは2012年度以降となるだろう。

(2009年12月25日「基礎研マンスリー」)

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

経済研究部   経済調査部長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

03-3512-1836

経歴
  • ・ 1992年：日本生命保険相互会社
    ・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
    ・ 2019年8月より現職

    ・ 2010年　拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
    ・ 2012年～　神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
    ・ 2018年～　統計委員会専門委員

週間アクセスランキング

総合 領域別

更新もっと見る

ピックアップ

お知らせ

お知らせ一覧

【2009～2011年度経済見通し】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

2009～2011年度経済見通しのレポート　Topへ