- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 米国経済 >
- 米国経済見通し~下半期以降、緩やかな回復局面に
- 昨年9月の金融危機以降、米国の実質GDPは、10-12月期が前期比年率▲6.3%、1-3月期が同▲5.7%と大幅なマイナスが続いたが、最近では、急激な悪化を見せた経済指標に下げ渋りの動きが見られるなど、減速スピードにブレーキが掛けられている。
- こうした背景には、実体経済や金融面で安定化が進行していることが挙げられよう。7870億ドルに昇る景気対策や金融安定化に向けた包括的金融対策に加え、FRBがゼロ金利政策に加えて量的緩和策を推進するなど、政策対応による貢献も大きい。
- 市場の動きもこうした状況に反応し、先行きの景気回復期待から、原油価格や株価が上昇、財政赤字拡大や将来的なインフレ懸念もあって長期債金利が上昇に転ずるなど、今後は、金融緩和を推進しているFRBの舵取りが難しくなる局面も想定される。
- 上記の状況から、足元でのマイナス成長持続後、下半期には景気の底打ちが期待されよう。ただし、家計のバランスシート調整が続くため、底打ち後も緩やかな成長が予想される。2009年の成長率は▲2.9%、2010年は1.1%の見通しである。
このレポートの関連カテゴリ
土肥原 晋
研究・専門分野
ソーシャルメディア
新着記事
-
2022年06月27日
資金循環統計(22年1-3月期)~個人金融資産は2005兆円と2000兆円の大台を維持、企業の現預金は過去最高、海外勢が日本国債売り -
2022年06月27日
欧州保険会社が2021年のSFCR(ソルベンシー財務状況報告書)を公表(1)-全体的な状況報告- -
2022年06月27日
不妊症につながる男性疾患とは?(2)-約3割を占める男性不妊のリスク低減には精索静脈瘤の早期発見と、生活習慣病予防が重要- -
2022年06月27日
不妊症につながる女性疾患とは?(1)-約6割を占める女性不妊のリスク低減には、月経不順、性感染症、子宮内膜症等への早期対応が重要- -
2022年06月24日
国民からみるCBDC導入の意味-国民負担と社会的便益
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2022年05月17日
News Release
-
2022年04月21日
News Release
-
2022年04月04日
News Release
【米国経済見通し~下半期以降、緩やかな回復局面に】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済見通し~下半期以降、緩やかな回復局面にのレポート Topへ