2002年02月25日

南関東直下地震と自治体による被害想定

北海道大学 大学院経済学研究科   鈴木 輝好

このレポートの関連カテゴリ

震災・復興 などの記事に関心のあるあなたへ

btn-mag-b.png
基礎研 Report Head Lineではそんなあなたにおすすめのメルマガ配信中!
各種レポート配信をメールでお知らせするので読み逃しを防ぎます!

ご登録はこちら
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大

■目次

1．はじめに
2． 南関東直下地震発生のメカニズム
3．自治体による被害想定

■introduction

南関東に直下型地震（以下、南関東直下地震）発生の可能性が高まりつつあることは、プレートテクトニクス理論により説明できる定説となっている。実際、中央防災会議は1992年に，南関東直下を震源とするマグニチュード７程度の地震発生が切迫していることを発表した。以下では、まず南関東直下地震発生のメカニズムを説明する。これにより、南関東直下地震が時期こそ分からないものの、数十年単位で見れば必ず発生することが分かる。次に地震が発生した場合に、各個人が居住あるいは勤務する地域がどの程度の危険にさらされるかを知るための情報の入手先を示す。これらの個人にとっても企業にとっても有用な情報を見ると、南関東直下地震による被害および危険度が地域により大きく異っていることが分かる。
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む
全文ダウンロード（PDF）

このレポートの関連カテゴリ

北海道大学 大学院経済学研究科

鈴木 輝好

研究・専門分野

ソーシャルメディア

アクセスランキング

週間(ALL) その他

更新もっと見る

レポート紹介

【南関東直下地震と自治体による被害想定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

南関東直下地震と自治体による被害想定のレポート　Topへ