2001年03月01日

日米比較で見る高齢者の貯蓄・消費と住宅資産の関係

石川 達哉

総合政策研究部 専務理事 エグゼクティブ・フェロー・経済研究部 兼任 矢嶋 康次

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
全文ダウンロード（PDF）

■intrduction

高齢者の貯蓄行動に対する関心が高まっている。「日本の高齢者の貯蓄率は高い。対照的に、米国の高齢者は貯蓄を取り崩している」と言われることが多いが、事実は異なる。日本でも高齢者の大多数を占める無職世帯の貯蓄率はマイナス６％である。一方、米国の高齢者世帯の特徴は、金融資産のみならず住宅資産も取り崩していることであり、小規模の持家や借家へ移り住むという行動が見られる。その背景には、日本の10倍もの頻度で売買が行われている厚い中古住宅市場の存在が挙げられる。当レポートではこうした実態を詳述し、高齢者の生活資金を確保するうえで何が必要かについても検討する。

(2001年03月01日「経済調査レポート」)

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

石川 達哉

総合政策研究部

矢嶋 康次 (やじま やすひで)

03-3512-1837

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

週間アクセスランキング

ジェロ 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    ピックアップ

    レポート紹介

    お知らせ

    お知らせ一覧

    【日米比較で見る高齢者の貯蓄・消費と住宅資産の関係】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    日米比較で見る高齢者の貯蓄・消費と住宅資産の関係のレポート　Topへ